毎年7月に開催される「マイナビニュースフォーラム Summer for データ活用」（マイナビニュース主催）。今年は感染症対策の観点から、すべての講演がウェビナーにて開催されることとなった。本記事では、データの民主化で現場力を高めるソリューションについて解説が行われたソートスポットの講演内容を紹介する。
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ソートスポット合同会社 カントリーマネージャー 有延敬三氏
データが現場力の向上に活かされていないという現実
セミナーに登壇したソートスポット合同会社 カントリーマネージャー 有延敬三氏によると「エンパワーメントとビジネス技術の両面で能力を備えた最前線の従業員がいる企業は全体の20%のみと言われています（*1）」とのこと。
現在、ビジネスの最前線ではデータに基づいた意思決定が日常的に行われている。しかし現実問題として、データを用いた意思決定には、データサイエンティストなどの専門家による分析作業やレポート作成が必要となるため、数日のブランクが生じてしまう。
「かつてと比べると、BIツールは格段に使いやすくなっています。しかし、それでもデータの専門家ではない現場のビジネスユーザーにとって、BIツールのダッシュボードは扱いが難しく、使いこなせていないというのが現状です」と有延氏は語る。
このような現状を改善するために、同社が生み出したソリューションが、企業が保有するデータに対してキーワード検索で分析を行う「ThoughtSpot」である。
*1 Harvard Business Review Analytic Services「新たな意思決定者」より https://go.thoughtspot.com/white-paper-hbr-new-decision-makers-jp.html
検索エンジンと同じ操作でデータ分析が可能
ThoughtSpotが持つ最大の特長、それは「一般的な検索エンジンと同様の操作で分析ができる」点である。
ビジネスの最前線であっても、BIツールを使った経験者は決して多くはない。しかし、インターネットで検索をした経験のない者は、ほぼ皆無と言っていいだろう。つまり、少々極端な言い方になるが、インターネットを使ったことがある人であればThoughtSpotが利用できるのだ。
「ソートスポットは、設立して8年という若い企業です。しかし、その技術は非常に高い評価を受けており、中規模から大規模まで数多くの企業様にご利用いただいています」（有延氏）
例えば、世界最大のスーパーマーケットチェーンであるウォールマートでは、マーチャンダイジング・EC・財務・グローバル人材分析・経営の可視化など、多角的にThoughtSpotを活用しており、さまざまな場面で非常に大きな効果を生み出している。
また、米国の動画配信サービスである「Hulu」では、会員数2,000万人のデータを用いた分析にThoughtSpotを利用。会員増加と解約数の低減に役立てているとのことだ。
その他にも、法人顧客の問い合わせ対応にThoughtSpotを利用して解約率を減少させたブリティッシュテレコムや、約3,000のアメーバ（*2）の採算改善とガバナンス強化推進にThoughtSpotを採用した京セラの事例が紹介された。
*2 京セラの管理会計手法における最小単位で通常は5~10名の小集団のこと。
検索するだけで分析が可能ThoughtSpotデモ
セミナーの後半では、ソートスポット合同会社 シニアソリューションエンジニア 赤栗雅史氏による、ThoughtSpotの実演が行われた。
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ソートスポット合同会社 シニアソリューションエンジニア 赤栗雅史氏
ThoughtSpotの画面。上部の検索バーに分析したいキーワードを入力する。
表示は「店舗別小売データ」の例。「売上」と「中カテゴリ−（商品分類）」で検索した表示結果。ご覧のとおり、検索するとキーワードを縦軸と横軸にしたグラフが自動で作成される。
キーワードを入力すると関連するキーワードのサジェスチョンが表示される。
表示されるグラフの下には、そのグラフから得られるインサイト（洞察）が表示されるので、専門的な知識や分析経験を持たない人であっても、多角的な視点で分析していくことが可能となる。
インターネットの検索エンジンと同様の操作でデータ分析が可能となるThoughtSpot。データの専門家に頼らずとも現場の担当者が自ら、タイムリー&スピーディーに分析ができる手軽さが、エンパワーメントとビジネス技術による現場力の強化を実現するだろう。
ソートスポットのHPはこちら
https://www.thoughtspot.com/jp
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