「Starlink」の圧倒的優位が続く低軌道衛星通信、競合の台頭で2025年に流れは変わるか

2024年に携帯各社の活用が急速に進んだ、スペースXの低軌道衛星群「Starlink」を活用した通信サービス。ロケット打ち上げ技術を持つスペースXの優位性により、この分野では他社を圧倒しているStarlinkですが、2025年から2026年にかけては競合のサービスにも大きな動きが出てくるものと見られ、低軌道衛星通信を巡る競争がいよいよ本格化することになりそうです。→過去の「ネットワーク進化論 - モバイルとブロードバンドでビジネス変革」の回はこちらを参照。

能登半島地震でポテンシャルを発揮したStarlink

2024年、通信の世界で大きな注目を集めたサービスの1つに「Starlink」が挙げられることは間違いないでしょう。

実業家のイーロン・マスク氏が率いるスペースXが提供するStarlinkは、従来の静止軌道衛星よりも地上との距離が近い低軌道衛星を用いることで、静止軌道衛星より高速大容量な通信を実現できる点が大きな特徴となっています。

それゆえ、日本でも2022年にStarlinkがサービスを開始して以降、個人だけでなく通信会社も積極的に活用を進めているのですが、その中でもStarlinkが注目されたのは2024年1月1日に発生した能登半島地震でしょう。

能登半島地震では地震の影響による土砂崩れや陸路の寸断などが多数発生したことで、携帯電話基地局のバックホール回線となる光ファイバー網が多くの地域で切断され、通信が途絶する事態を招きました。

そこで通信各社が活用を進めたのがStarlinkです。Starlinkは衛星通信を用いるため地上の影響を大きく受けず、それでいて静止軌道衛星より高速な通信が可能で、なおかつ設置するアンテナのサイズも小さく持ち運びがしやすい。

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  Starlinkは能登半島地震での復旧に大きく貢献したことから、それを機として携帯各社は、可搬型基地局や移動基地局車にStarlinkを導入するケースが増えている

そうしたことから、携帯各社はStarlinkを基地局のバックホール回線として活用したり、避難所などでの通信を確保するために用いたりするなどして、積極活用がなされたことで大きな注目を集め、その後はビジネス向けのユースケース開拓に向けた活用も積極的に進められています。

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  NTTコミュニケーションズは2024年11月19日、法人向けの「Starlink Business」と米Skydio社の屋内用ドローンポート「Skydio Dock」を組み合わせて排水ポンプの自動巡回をする実証実験を実施。ビジネス活用に向けた取り組みも増えている

確かに、光回線の敷設が難しい場所でも、簡単かつ高速な通信環境を導入できるStarlinkのポテンシャルが非常に高いことは間違いありません。一方で他に競合となるサービスが市場に出てきておらず、現在はStarlinkが市場をほぼ独占していることもまた確かです。