生物多様性の指標である「生きている地球指数（LPI）」が半世紀余りで73％低下したと、世界自然保護基金（WWF）が発表した。淡水域の低下率が最大で、生息地の喪失などが野生生物への深刻な脅威となっている。一方、保護活動を通じて回復した種もあるといい、「社会がポジティブな転換点を引き起こせば、状況を変革し得る」と指摘している。

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    米フロリダ州のケネディ宇宙センターに生息するワニ。敷地を共有する国立野生生物保護区は、絶滅危惧種を含む生物の宝庫だ（米航空宇宙局＝NASA、ケン・ソーンズリー氏提供）

WWFは生態系の状況を科学的にまとめた報告書「生きている地球リポート」を1998年から隔年で公表。ここに盛り込まれるLPIは英ロンドン動物学会により、世界各地の野生生物の個体群のデータを分析し算出したものだ。絶滅危惧種に限らず、世界の野生生物の全体傾向の指標とみなされている。

先月7日に公表した新たなリポートでは、1970～2022年の52年間にわたる脊椎動物（哺乳類、鳥類、両生類、爬虫＝はちゅう＝類、魚類）5790種、3万5803の個体群の推移を分析。LPIの低下率は平均73％で、内訳は淡水域の85％を筆頭に、陸域69％、海洋59％が続いた。

地域別ではラテンアメリカ・カリブ海の95％を筆頭にアフリカ80％、アジア太平洋49％などとなった。ただし、欧州や北米では1970年以前から大きな影響が生じており、同年を基準にするLPIだと、他地域に比べ低下が目立たないという。北米は28％、欧州・中央アジアは23％だった。

野生生物への最大の脅威は、生息地の喪失と劣化。これに乱獲などによる過剰利用、気候変動、汚染、外来種、疾病が続いた。これらの脅威の根本には人類の食料、エネルギー、金融といった社会システムの構造的問題があるとした。

一方、保護活動を通じアオウミガメやクロマグロ、トラ、アフリカ南部のゾウの個体数は回復している。自然破壊の主要因であるエネルギー、食料、金融の各システムで、社会が明確な道筋に沿って「ポジティブな転換点」を引き起こせれば、自然は回復し得るなどと指摘した。

WWF科学統括者のレベッカ・ショー氏は「LPIの低下と同時に、私たちが行動を起こせば自然が回復し得ることも分かった。崩壊の力が、条件さえ整えれば回復力になり得ることを、科学的に示した」とコメントしている。

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