New RelicがAIとオブザーバビリティを融合した新機能を発表

New Relicは3月19日、オブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」でAIを活用した新機能を発表した。同日に都内で記者発表会を開催した。

今回、「Response Intelligence」「Agentic Integrations」「Predictions」、顧客体験の改善によるビジネス貢献として「Streaming Video & Ads」「Engagement Intelligence」「Public Dashboards」の計6機能を発表した。

「Observability 3.0」を提唱するNew Relic

冒頭、New Relic 副社長の宮本義敬氏は国内ビジネスのアップデートとして「ユーザーが3万2000人を突破し、デジタルネイティブのお客さまだけでなく、伝統的な流通業や製造業、通信業、金融など、さまざまな日本国内のお客さまに活用されている。急速にNew Relicの活用が広がる背景の1つに参加者が延べ2100人のユーザー会の存在があり、自らのノウハウやユースケースを積極的に発信してもらっている。また、パートナーさんなどでの認定コンサルタントは500人に達し、支援してもらっていることも大きい」と述べた。

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  New Relic 副社長の宮本義敬氏

次に、New Relic 執行役員 技術統括 兼 CTOの松本大樹氏は、新機能に関するロードマップビジョンについて説明した。同氏は2025年におけるオブザーバビリティのトレンドとして「成長過程にあるマーケット」「エンジニアのためだけのツールではない」「AIシステムの管理とAI活用の両輪」の3点を挙げている。

これら3つのトレンドは、同社のロードマップビジョンに反映されており、特に松本氏は「AIについては当社におけるロードマップビジョンのコアだ。オブザーバビリティツールの中にAIの機能を取り込み、使いやすくすることがトレンドになっている」と話す。

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  New Relic 執行役員 技術統括 兼 CTOの松本大樹氏

オブザーバビリティ自体は、APM(アプリケーションパフォーマンスモニタリング)の登場を機に「Observability 1.0」としてアプリケーション以外のホストやブラウザ、モバイルなどあらゆるシステムの領域に広げた。ただ、サイロ化してしまうため、これを単一のプラットフォームとして統合してきたフェーズを「Observability 2.0」と位置付けている。