マカフィーは12月26日、「2025年サイバーセキュリティ脅威予測」を発表した。今年の予測では、サイバー犯罪者が高度なAI技術を悪用することにより、消費者が直面する新たな脅威に焦点を当てている。

リアルなディープフェイクや偽のライブ動画から、AIを駆使したフィッシング、スミッシング、マルウェア攻撃に至るまで、サイバー犯罪はますます高度化し、個々にカスタマイズされた巧妙な手口が増加している実態を明らかにしている。

2025年サイバーセキュリティ脅威の10の予測

ディープフェイクによる信頼の再定義

詐欺師はAIを使ってリアルな偽動画や偽音声を作成し、信頼を操作して人々を欺いている。家族や親しい人からの金銭的な援助を装ったディープフェイク詐欺は、財産や信頼関係に深刻な損失を引き起こす場合がある。

同社は、予期せぬ依頼は信頼できる手段で確認し、ディープフェイク検出ツールを活用して自分を守る必要性があると指摘している。

個別にカスタマイズされたAI詐欺メッセージ

詐欺師は、AIの進化でよりパーソナライズされ、信頼できる情報源からのものと見せかけた説得力のある詐欺メールやテキストメッセージを作成することが容易になった。そのため、詐欺だと見抜くのが難しくなり、詐欺の成功率が高まっている。

銀行や雇用主、電力やガス会社、公共機関などを装った不審なメッセージには注意が必要となっている。被害を防ぐために、認証設定の強化、予期せぬメッセージの再確認、不審な通信を検知するセキュリティツールの活用を徹底するべき、とマカフィーは提言している。

悪質なモバイルアプリ

詐欺師が正規のアプリに見せかけて有害なソフトウェアを仕込むケースが増えている。特に非公式の配信元からダウンロードしたアプリが狙われやすく、パスワードの盗難や金融情報の不正アクセスにつながる危険がある。

マカフィーは、公式アプリストアの利用、アプリの権限を確認、信頼できるマルウェア対策ツールなどを導入することで、安全対策を強化することを推奨している。

暗号資産詐欺とマルウェア

暗号資産の価値が上昇し注目が集まる中、詐欺師は偽の投資話やフィッシング攻撃、ウォレットの鍵を盗むためのマルウェアを使い、消費者のデジタルウォレットを狙っている。

暗号資産の取引は分散型ネットワーク上で行われるため、盗まれた資金の追跡や回収が非常に困難であるという特性が詐欺の格好の標的となりやすく、AIを活用した高度な手口や取引の妨害を目的とした新型マルウェアも登場している。

安全を守るために、ハードウェアウォレットで資産を保管、多要素認証を有効にする、ウォレットの復元フレーズなどの機密情報をデジタルで保存や共有しないことが必須である。

NFC攻撃の増加

SuicaやPASMOなどの交通系ICカードやスマートフォンでのタップ支払い、クレジットカードのタッチ決済などの非接触型決済の普及に伴い、NFC（近距離無線通信技術）の脆弱性を悪用して支払い情報を傍受し、不正取引を行う詐欺が増加する可能性がある。

日本ではクレジットカードの磁気ストライプ情報を盗むスキミングが多発していて、今後はNFC攻撃に対する注意が必要。例えば、スマホに仕込まれたマルウェアを使ったNFC攻撃ではクレジットカードの複製被害が想定される。

防止策として、NFCを使わない時は無効にする、暗証番号（PINコード）の秘密を保つ、生体認証を利用する、アンチマルウェアツールを導入することが大切。

健康・医薬品詐欺

高価な減量薬や健康製品の需要増加に伴い、詐欺師は偽造品や規制されていない薬をオンラインで販売している。特にSNS広告やオンライン薬局を通じて、消費者は危険な製品を購入してしまうリスクが大いにある。また、金銭的損失だけでなく、有害な副作用を引き起こす恐れもある。

医薬品は信頼できる薬局で購入し、オンラインで薬を購入する前に必ず医師に相談することが重要。

消費者を油断させる偽の請求書とお客様サポートセンター詐欺：

顧客サポートの担当者になりすまし、偽の請求書を送って個人情報を盗み取る手口が増加している。さまざまな決済プラットフォームが普及する中で、詐欺師はこれらを悪用して、巧妙な詐欺を仕掛けてくる。

請求書を受け取った際には公式な方法で確認し、不審な請求に応じないよう注意が必要。

ディープフェイク・ライブ動画がデジタル交流にもたらす新たなリスク

ディープフェイク技術により、詐欺師はリアルタイムでビデオ通話中に他人になりすますことも可能になった。これにより、上司や親しい人を装って金銭を要求する詐欺が発生する可能性がある。

マカフィーでは、予期しない要求があった場合は、他の信頼できる方法で確認し、個人情報や金銭に関する詳細をビデオ通話で共有しないようにすることを推奨している。

ソフトウェアやアプリへのサプライチェーン攻撃が巧妙化

詐欺師は、アプリやソフトウェアのアップデートに悪意のあるコードを埋め込む手口で一度に数百万台のデバイスを感染させることができる。特にサードパーティのコードやAI開発ツールが使われる環境で、こうした攻撃の検知は難しく、消費者や企業に深刻なリスクをもたらす。

信頼できるアプリストアからのみアプリをダウンロードし、セキュリティアップデートを常に確認することが重要となっている。

AI搭載のマルウェアがサイバー攻撃をよりスマートに

AIを使ったマルウェアが従来のセキュリティ対策を突破し、個人情報や機密データを直接抽出する手法が進化している。OCR（光学式文字認識）技術を利用したマルウェアは、文書やスクリーンショットから機密情報を抽出することが可能。

AIを悪用する脅威に対抗するには、リアルタイムで脅威を検出するような高度なセキュリティツールを利用し、機密情報はオフラインで安全にバックアップすることが大切。