The Registerは12月2日(現地時間)、「Windows 11 market share falls despite Microsoft ad blitz • The Register」において、Windows 11の市場シェアが低下していると伝えた。
Microsoftは来年2025年10月に予定しているWindows 10のサポート終了に向け、Windows 11への移行キャンペーンを実施しているが、Microsoftの思惑とは反対にWindows 10のシェアが上昇、Windows 11が下落する結果になったとしている。
Windowsの市場シェア
今回調査に使用された統計データは、「Statcounter Global Stats」が公開している統計ツールに基づくもの。この統計はStatcounterネットワーク全体から収集された月間50億を超えるページビューによって収集されたデータに基づいており、高い信頼性を期待できる。しかしながら、Microsoftの公式発表ではない点については留意いただきたい。
Statcounterが公開した2024年11月時点におけるWindowsのバージョン別市場シェアは次のとおり。
- Windows 10 - 61.82%
- Windows 11 - 34.94%
- Windows 7 - 2.47%
- Windows 8.1 - 0.31%
- Windows XP - 0.25%
- Windows 8 - 0.16%
2024年10月の時点でWindows 10の市場シェアは60.95%、Windows 11の市場シェアは35.58%とされる。それぞれ0.87ポイントの上昇、0.64ポイントの下落となっており、Microsoftの想定とは反対の結果になっている。
米国ではより顕著な傾向
The Registerによると、この傾向は米国でより顕著であり、Windows 10は約3ポイント上昇、Windows 11は約3ポイント下落したという。原因は明らかになっていないが、Windows 11アップグレードキャンペーンとして実施した、Windows 10全画面広告の強制表示が逆効果だったとの指摘がある。
この指摘についてはタイミングが偶然一致しただけの可能性があり、最近頻発している更新プログラムの不具合が原因の可能性もある(参考:「Windows 11、11月の更新プログラム(KB5046617)で複数の不具合 | TECH+(テックプラス)」)。
いずれにせよ、サポート終了まで1年を切っている現時点で、シェアの50%以上をWindows 10が占めていることに変わりはない。この状況はMicrosoftも想定外だと思うが、サポート終了という強制的な移行手段に依存するのではなく、ユーザー満足度を向上させる施策を打ち出すことで状況の改善につなげることが期待されている。

