Workdayの人事トップが語る人材戦略のトレンド - CHROは人事部出身である必要はない

人事クラウドを提供するWorkdayでは、人事トップをCHRO（Chief Human Resource Officer）ではなく、CPO（Chief People Officer）と呼んでいる。従業員をリソースではなく「人」として扱うという意味からだ。WorkdayのCPOとして11年間、人事のトレンドを見てきたAshley Goldsmith氏に、最新のトレンド、Workday自身のWorkdayの使い方などについて聞いた。

• Workday CPO Ashley Goldsmith氏

10年以上にわたってWorkdayでCPOを務めきた中で、これまでの変遷をどのように見ていますか？

Goldsmith氏: 当社は、すべての企業に当てはまるステップを経て、ここまできました。

この11年間、Workdayは比較的小規模な企業から大企業に成長しました。当初は組織を組み立て、技術を開発し、従業員にサービスを提供する上で必要な人材の獲得が重要でした。

現在は組織が大きくなり、業績の向上に加えて、従業員の能力を最大限に引き出すこと、リーダーの育成が重要になっています。リーダーシップ開発とマネージャー研修を通じて、マネージャーおよびその部下のキャリア育成も重視しています。事業継続性を確保するための後継者育成計画も進めています。

Workdayでは自分たちの事業戦略を進めるにあたって、タレント戦略が不可欠だと考えています。そこで現在、スキルベースの組織への移行を進めています。単に従業員の職位だけでなく、その人が持つスキルを理解し、組織の業務とマッチングすることを意味します。このようなアプローチを取ることで、より広い人材のプールにアクセスできるようになります。また、従業員の自己開発を促すことができ、自分が興味がある仕事に移動しやすいというメリットもあります。