タニタと言えば、体脂肪計や体組成計の販売、個人への減量指導サービスの提供、ヘルシーさを打ち出し、栄養バランスを計算した食事を出す食堂の運営など、データとは切り離せないイメージがある。しかし、同社の前代表取締役会長である谷田大輔氏は、「データからは出てこない発想も重要」だと語る。

8月22日～23日に開催された「TECH+EXPO 2024 Summer for データ活用」に同氏が登壇。社長就任時に赤字続きだった会社を黒字転換させ世界的測定器メーカーに押し上げるまで、その独自の発想からどのような変革を行ってきたかについて語った。

  • タニタ 前代表取締役会長 谷田大輔氏

秋田への移転で黒字転換

講演冒頭で谷田氏は、同社で営業職を経て社長に就任した当時、年間の売上が55億円あったが借金も35億円あり、コンサルタントから「売上の半分以上借金がある会社は潰れる」と宣告されたことがあったと明かした。そこからどう立て直すかを考えた同氏は、製造業に長けた社長経験者を招き、アドバイスをもらうことにした。そして東京の板橋にあった工場をそのまま稼働させ続けることは難しいと考え、秋田への移転を決意する。

当時約70人いた従業員のほとんどが秋田に行くことを拒否したため、その代わりに50人の新卒を新たに雇用。そして製造や塗装、プレスといった各部署の長は幹部として社長の下に集めた。この判断は、各部署から1人ずつを減らすという合理化を狙ったものだったという。これにより現場がうまく回らなくなることも考えられるが、長が組織の中に入らず、外からサポートするような体制にしたところ、1年ほどで現場が成長してうまくいくようになったそうだ。

新しい工場について谷田氏は、輸送や移動のないものにしたいというテーマを新幹部たちに与えて検討を任せた。その結果、何かをつくれば次の工程がすぐ隣にあるという一貫生産工場ができた。

「現状の中から強引につくり上げることで、新しいことができたのです」（谷田氏）

工場は効率化できたし、平均年齢45歳の中堅社員をほぼ全て失うことになったが高給取りもいなくなった。これらにより、これまで赤字続きだった会社はいっぺんに黒字へと転換した。

谷田氏は、データはもちろん重要だとした上で、「30年以上もやってきた工場を移転し、事業部が1つなくなるという会社が大きく変わるような発想は、データだけを見ていては出てこなかったかもしれない」と話した。

3事業のうち2つから撤退

移転の次は、事業内容の変革だ。当時同社には、ライターとトースター、そしてヘルスメーターという3つの事業部があった。ライター事業では3000円から1万円ほどの比較的高級な品を取り扱っていたが、谷田氏の社長就任後しばらくして100円ライターが登場し、あっという間に市場を席巻した。結婚式のキャンドルサービスの着火機や仏壇用の着火機も開発したが、これもすぐ安価なライバルが登場して売り上げは急落。同氏はそこで覚悟を決め、一切の設備を同業者に渡してライター事業から撤退した。

大手2社の下請けをしていたトースター事業では、新製品を毎年求められ、そのたびにそれぞれ5000万円ほどかけて金型をつくっていたが、利益は少なかったという。一度は、大手メーカーと別の下請けの間を同社が取り持つかたちを採ったが、それでも利益が出ないため、これも撤退を決めた。

「もう3分の2がなくなったわけで、ここまで撤退すると、こんなに暗くなるかというくらい会社の中が暗くなりました」（谷田氏）

ヘルスメーター分野で世界一を目指す

残ったヘルスメーターの事業については、3つに分割した。1つは家庭用で、乳児から高齢者まで計れる「生涯の体重計」をつくることにした。2つ目は業務用で、家庭用の体重計より強度が必要とされる、肥満の患者がいる病院や、学校、ホテルなどに向けたものだ。そして3つ目の事業として考えたのが、体重計で計測したデータをソフトウエアでつなぐことである。社内を明るくしたいとの思いから、新年の挨拶で「この事業を世界一にしよう」と話したが、その後世界一の体重計メーカーがどこなのかも知らなかったことに気付いた。そこで海外の状況を調べ始めたが、この経験がやがて中国や欧米での展開につながっていく。

谷田氏は、事業撤退から海外展開という大きな動きが可能になった理由について、「複数の技術を持つ優秀な企業は注力する分野を絞れずに議論がまとまらないこともあるが、1つしか技術がないので集中することができた」と話す。また、思い付きで世界一と発言したことも大きかったという。

「シンプルに世界一と言ったことで社内が変わりました。やはりデータからは出てこない発想というものも重要だと思います」（谷田氏）

コンセプトを体重計から体重へ

コンセプトを体重計から体重そのものに変えたことも、タニタにとっての大きな変革だった。きっかけは、谷田氏がアメリカを周遊したとき、成功しているのはその時代の時流に合った事業だと気付いたことだ。移民の時代には船会社、その後移民が定着した時代には鉄道会社が財を成している。しかしその後も船会社はいつまでも船会社で変わらない。人を移動させるという事業分野は変えないとしても、自動車や飛行機になぜ変わらないのかと疑問に感じたそうだ。そこから、自らの会社のコンセプトも体重計から体重へ変えようという発想につながった。

体重をコンセプトにして始めたのは、医師や栄養士、インストラクターを集めて減量サポートをすることだ。医師から「肥満は体重ではなく脂肪が問題」と告げられて谷田氏は驚いたが、身体に微電流を流すことで体脂肪率を計測できる仕組みがあることを知り、それを体重計に組み込むことにした。当初は技術者に反対され、自身と新入社員、開発部長の3人でつくり始めたが、これが後の体脂肪計になるのだ。

体重科学研究所やベストウェイトセンター（BWC）といった施設も開設して、減量の個人指導も始めた。個人指導は好評だったがその手法が一般にも広まり、他企業が低価格で実施するようになるとBWCは赤字続きになり閉鎖となった。しかし15年の間に貴重なデータを集めることができ、体組成計の開発にも着手できるようになったという。

減量指導の人材を活かすために始めたタニタの社員食堂

閉鎖した施設には、栄養士などの人材がいた。これを活かすために考えたのが、健康食堂をつくることだ。当初は街の食堂を考えていたが、商店街などの反対もあり、社員の栄養指導に活用することにした。これがタニタの社員食堂の始まりだ。

「閉鎖するから社員に辞めてもらうのではなく、なんとか人材を転換して活かそうという発想から生まれたものです」（谷田氏）

社員食堂では1年間同じものを出さないと決めたため、年間200食の新メニューができる。そのデータを使ってレシピ本を出したところ、このジャンルでは異例とも言える500万部もの大ヒットを記録した。

減量の個人指導の遠隔化にも取り組んだ。無線で飛ばしたデータに基づいて、地方の患者に遠隔で診断を行おうと計画したが、当時は原則として医師の診断は対面に限られていた。そこで、データを見ながら栄養士などが指導を行うという方法で遠隔指導を始めた。いずれ、医師の診断も遠隔でできる時代が来ることを見越して、地方から送られたデータを活用するという手法を早くから採り入れていたのだ。

谷田氏は「豊かな会社ではなかったため、技術を持つ人を引っ張ってくるようなこともできず、社内でできることを捻出してここまでやってきた」と振り返った。やってみてダメならすぐ改めればよいという考えで、試行錯誤を繰り返してきたという。工場ではパート社員まで含め、どうすればより上手くいくかを常に話し合っているそうだ。

「コンサルタントはそこをすぐに教えてしまいますが、それでトラブルが起きるとどうしようもありません。しかし試行錯誤して積み上げれば、トラブルがあっても解決方法がすぐに分かるのです。あまり教えず、自分たちでつくり上げたものは強い。そうやってつくってきたのがタニタです」（谷田氏）