ecbeing、予約管理システム「RESOMO」提供 ECと会員情報を一元化、顧客ロイヤリティ向上を支援

ECサイト構築プラットフォーム「ecbeing」を提供するecbeing(イーシービーイング)は6月21日、ECサイトと会員情報を一元化できる予約管理システム「RESOMO(リソモ)」をリリースした。「ecbeing」開発したECサイトにアドオンでき、会員情報、購買情報、予約情報の同一のサーバーでの管理により、顧客ロイヤリティの向上を支援する。

ecbeingの提供する「ecbeing」は、大手や中堅企業を中心に1600サイト以上の導入実績を持つECサイト構築プラットフォーム。業種や業態を問わず、EC戦略立案から、ECサイト構築、デジタルマーケティング・デザイン支援、EC専用クラウドインフラ・セキュリティまでワンストップで提供が可能。さらに顧客ロイヤルティをあげる「ファンマーケティング」、顧客を引き付ける魅力的なコンテンツを発信する「メディアコマース」、会員データを活用した店舗連携やアプリ等の複数の接点で最適な購買体験を提供する「オムニチャネル」など、顧客のEビジネスに合わせたサービスを提供している。

このほど、「ecbeing」で開発したECサイトにアドオンできる予約管理システム「RESOMO」を開発・リリースした。

「RESOMO」は、ECサイトと予約の会員情報を一元化できる予約管理システム。会員情報、購買情報、予約情報を同一のサーバーで管理できるため、データを活用し、複数チャネルに対して顧客ロイヤルティを向上させるための施策を実施できる。

接客のデジタル化や業務時間外の予約受付け、顧客の予約に対してのリマインド連絡、クーポンの配布など、単なる予約管理システムではない、売上の向上に寄与する機能を搭載しており、来店予約はもちろん、セミナー・展示会などのイベント予約、店舗受け取りなどに活用できる。

在庫管理の機能も備わっており、店頭のタブレット等で周辺店舗やECの在庫確認が可能。商品の取り寄せや顧客の誘導が可能になる。機能やデザインについては事業者ごとの用途に合ったカスタマイズも可能だ。

▲RESOMO予約画面イメージ(デザインはカスタマイズが可能)

「RESOMO」を導入すると、「ecbeing」で構築されたECサイトであればドメインを跨ぐことなく予約画面へ移ることができ、ECサイトの延長線上で予約が完結する。予約のために会員登録をする必要もないため、利用者はスムーズに予約を開始できる。ECサイトを通じて来店予約や店舗受け取り、セミナー、展示会、試着の予約などさまざまなな用途で活用ができ、オムニチャネル化の促進にも寄与する。

ecbeing提供のデータマーケティングツール「Sechstant(ゼクスタント)」と連携し、行動データの集約・分析から、複数チャネルへのCRM施策を実施するなど、会員情報を一元化できるからこその活用も可能だ。店舗におけるサービスの予約であれば、顧客の会員情報とECサイトの行動履歴を活用し、1人ひとりに合った接客も可能になる。予約時のアンケート機能なども備わっているため、事前にニーズを把握し接客の質の向上にも貢献する。

▲データ活用イメージ図

すでに「RESOMO」を導入しているキーコーヒーでは、 ECサイトにおいて、コーヒーについて知識と技術を学ぶ有料教室「コーヒーセミナー」の予約管理で活用されていると事例を紹介した。ECサイトの会員とセミナーの会員を統合することにより顧客分析が可能になり、Web施策の実施や相互送客を実現。セミナー動画付きの商品を販売するという今までになかった発想も生まれ、想像以上に反応も良く、売上も増加したなど好評を得ているとした。

▲店舗での活用例

従来のECサイトと各種予約管理を別々のシステムで運用するケースでは、顧客の会員情報が連携されていないため同一会員であるかどうかの判断がつかない、ECサイトと予約(店舗予約や店舗受取)においてチャネルをまたいだ施策を打ち難いといった課題があった。利用する顧客においても、ECサイト、予約時それぞれ別に会員登録・ログインの手間が生じていたとし、これらの課題を解決するため「RESOMO」の開発に至ったとしている。

「RESOMO」のリリースにあたり、ecbeing 代表取締役社長 林雅也氏は、「新型コロナウイルスが収束した今、リアルに回帰する一方でデジタルを使うことが当たり前となりました。今後は事業においてオンラインとオフラインを融合させ、さまざまな施策によって顧客ロイヤルティを高めていくことがますます重要となります。店舗スタッフの顧客に対するデータ活用もそのロイヤルティを高めていくために欠

かせません。『RESOMO』は顧客情報の一元化を行い、そのデータをECや店舗・スタッフで活用し顧客ロイヤルティを高め、より一層クライアントのEビジネス・オムニチャネル化の促進に貢献していきます」とコメントした。