「働きがい」のある人が意識する「働く環境」とは？ - フロンティアコンサルティングが調査

フロンティアコンサルティングは1月31日、「ワークステージトレンド2024」に関する調査結果を公表し、記者向けに説明会を開いた。調査の結果から、社会や他者への貢献実感度や貢献の志向度によって、ワーカーが働く環境に対する印象や期待に差が見られたとのことだ。

「ワークステージトレンド」とは

「ワークステージトレンド」とは、同社による造語だ。従来のオフィス空間が表す事業所や事務所の概念を超えて、一人一人のワーカーが輝きながら働ける場として、単なる場所だけでなく、場所と機会を融合させた概念を示す。

ワーカーが働く環境作りにおいては、場所の提供だけでなくさまざまな機会の提供も求められる中で、そのノウハウの蓄積や運営の整備が課題となっている。ワークステージトレンドでは、働く場所を従来のオフィスからワークステージへと昇華するべく、環境作りに関する新たな課題とその解決策を探る。

ワーカーの貢献実感度・志向度に応じた4つのタイプ

今回フロンティアコンサルティングが実施した「オフィスワーカーの働き方に関する市場調査」には、従業員5人以上の企業に勤務するオフィスワーカー、20代から60代の男女2000人が参加した。

調査ではまず、現状の働く環境において社会や他者への貢献を実感しているか、および、今後社会や他者への貢献をより身近に実感したいかを確認。その結果によって、調査対象を4つのグループに分けている。その4グループは以下の通り。

・実感志向型（貢献している実感があり、より身近な実感を希望するワーカー）
・実感非志向型（貢献している実感があり、より身近な実感を希望しないワーカー）
・非実感志向型（貢献している実感がなく、より身近な実感を希望するワーカー）
・非実感非志向型（貢献している実感がなく、より身近な実感も希望しないワーカー）

• 4つのタイプとその割合（資料：フロンティアコンサルティング）

全体における4グループの割合はそれぞれ、41.6%、7.4%、17.4%、33.8%だ。企業規模別にみると、上場企業とその他（非営利法人や公法人など）で特に実感志向型の割合が高い傾向が見られたという。反対に、非実感非志向型は非上場企業に多かった。

企業の従業員数に応じて規模別に傾向をみると、5000人未満までは企業規模が大きくなるにつれて実感志向型の割合が増加する傾向となった。

フロンティアコンサルティングでデザイン部の部長を務める稲田晋司氏は「上場企業や規模の大きな企業は広範囲でサービスを提供できるようになるほか、CSRや社会貢献活動にも注力できるようになるので、それを社員が実感しやすいのではないか」と分析してみせた。

• フロンティアコンサルティング 執行役員 稲田晋司氏

4グループのストレス状況について質問したところ、実感志向型と実感非志向型はストレスが少ない傾向が見られた。社会や他人への貢献を実感している人ほどストレスを抱えていない人の割合も高くなるようだ。

学習意欲に関する質問からは、「実感志向型」および「非実感志向型」はリスキリングや趣味などを含めて自主的な学習に取り組む意欲が高いことが明らかになっている。