2024年の年頭にあたり、Snowflake 社長執行役員の東條英俊氏は年頭所感として、以下を発表した。

このたびの令和6年能登半島地震で被災された皆様ならびにそのご家族の皆様に心よりお見舞い申し上げます。 皆様の安全と被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。

昨年は大規模言語モデルに代表される生成AIの登場によって変革の年となりました。テクノロジー各社はさまざまな言語モデルをリリースして新しい使い方を提案する一方、企業側もこれらの言語モデルを社内の生産性向上のため、日常業務の効率化や顧客向けサービスに組み込み満足度の向上を測るなど、さまざまな動きが見られました。

Snowflake はデータクラウドを推進し、企業のデータ基盤としてDX(デジタルトランスフォーメーション)戦略を支えてきましたが、こうした技術動向をふまえ、データのさらなる活用を促進させる機能拡張も進めました。具体的には、コンテナサービスの実装により生成AIなど高度な技術を Snowflake 上で直接動かせるようにしたり、Streamlit 社の買収により Python を使ったアプリケーション開発機能をリリースしたりしました。

また、Snowflake マーケットプレイスで提供されるデータやアプリケーションも増加しました。企業が外部データを取り込むことにより、これまでは実現できなかった解像度でデータ分析が進みました。こうした取り組みはお客様を中心に据えた「Mission Alliment(お客様のミッションとビジネスの成長と共に)」という Snowflake のコア戦略に基づく行動であり、今後も続けてまいります。

本年も、引き続き生成AIを始め企業内でのAI利用が進展し、生産性の向上や省人化に寄与すると考えられます。確かな成果を上げるためには、自社データや信頼できる外部データに基づいた言語モデルのチューニングやカスタマイズが重要ですが、同時にセキュリティの担保、データガバナンスへの取り組みは急務となるでしょう。これも堅牢なインフラ基盤があって実現できることであり、「AI 戦略」を進めるためにも土台となる「データ戦略」を見直し、サイロ化を解消しデータを一元管理できるデータ基盤の構築を目指すお客様を Snowflake は全面的に支援していきます。

整備されたデータ基盤の上では、生成 AI の実装や、関連会社とのデータ共有、データによる収益化など幅広い施策が可能になります。われわれSnowflake は引き続きお客様のミッションに寄り添い、ビジネス価値を最大化する施策を、スピード、コスト、セキュリティを犠牲にすることなく支援してゆきます。

本年も何卒よろしくお願い申し上げます。