oViceは8月7日、新型コロナウイルス5類移行後に出社の割合が増えた大企業(従業員数1,000名以上)のハイブリッドワーカー107名を対象に実施した「ハイブリッドワーカーの勤務形態に関する課題調査」の結果を発表した。
「あなたの勤務する会社はコロナ5類移行後、コロナ禍中に比べて働き方改革をどの程度進めていますか」と質問したところ、「改革をさらに加速させた」が55.2%、「コロナ禍中と変わらない」が35.5%という回答となった。
「さらに加速させた」と回答した人に、「コロナ5類移行後に進めている働き方改革の内容を具体的に教えてください」と質問したところ、「リモートワークの推進」が84.7%、「最新のオンラインツールやデジタルワークフローの導入」が59.3%、「フレックスタイムやノー残業デーなどの労働時間の適正化」が54.2%という回答となった。
「改革をさらに加速させた」「コロナ禍中と変わらない」と回答した人に、「あなたは働き方改革がさらに進むことを望んでいますか」と質問したところ、「とても望んでいる」が55.7%、「やや望んでいる」が42.3%という回答となった。
「とても望んでいる」「やや望んでいる」と回答した人に、「あなたが望む働き方改革の内容について当てはまるものを教えてください」と質問したところ、「リモートワークの推進」が78.9%、「最新のオンラインツールやデジタルワークフローの導入」が54.7%、「居住地域の拡大/自由化」が50.5%という回答となりました。
「今後、働き方改革を進めるうえで、必要だと思うものを教えてください」と質問したところ、「柔軟な働き方をサポートするインフラ/サービス」が66.4%、「会社の規則の変更」が60.7%、「社内の雰囲気作り」が53.3%という回答となり、上位5項目のうち4項目は制度や雰囲気など、ソフト面に関するものでした。