旭化成が挑む「真のDX」- デジタル活用人材を増やす独自の育成システムとは?

ガートナージャパンは6月13日～14日、「ガートナー アプリケーション・イノベーション&ビジネス・ソリューション サミット」を開催した。13日のゲスト基調講演には、旭化成の執行役員 デジタル共創本部 IT統括部長の寺田秋夫氏が登壇。「デジタルノーマル期を目指してIT部門の果たすべき役割と風土改革」と題して、同社のDX推進と、独自のデジタル人材システムについて語った。

• 旭化成の執行役員 デジタル共創本部 IT統括部長の寺田秋夫氏

多角化の弱点になった「限りないDX」を統合　

1922年に創業した旭化成は「サランラップ」などの高機能素材を扱うマテリアル事業を筆頭に、住宅や医療機器事業など幅広い事業領域を展開している。事業単位での利益増強を目指して事業持株会社制を採るなど、かねてから多角化経営に沿った組織体制を整えてきた。

親会社に旭化成が立つことによって、競合他社にはできない多額の基盤投資や独自の情報網など“現場での強さ”に秀でているのが旭化成グループの強みである。一方DX推進においては、新たな事業領域の隆盛や多角化経営が進んだからこそ起きた弊害もあったようだ。