チームラボといえば革新的で華やかなデジタルアートを次々に生み出すことで知られるアート集団だ。世界中に多くのファンを抱えており、現在東京で開催されている「チームラボプラネッツ TOKYO DMM」を訪れる観客のほとんどは海外からの観光客だという。一方で同社はソリューション事業も展開。クライアントワークとして数多くのWebサービスやアプリの開発を手掛ける一面も持っている。
そんなチームラボの特徴とも言えるのが「営業を行わず、売上目標も持っていない」こと。一般的な会社としてはおよそ考えられないスタンスだが、“あのチームラボ”なら納得してしまう人も多いのでは。
4月18日に開催された「ビジネス・フォーラム事務局×TECH+フォーラム DX Day 2023 Apr. イノベーションのかたち」にチームラボ 取締役の堺大輔氏が登壇。同社の組織や、拡大の足跡について語った。
営業人員を持たない職人集団
堺氏はチームラボ創業メンバー5人のうちの1人に数えられる人物だ。チームラボが展開するアート事業とソリューション事業のうち後者を統括。2001年の創業以来、22年にわたって同社の舵取りを担ってきた。
堺氏によると、チームラボは現在約1,000名のメンバーが所属しているという。うち70%がエンジニアであり、10%がデザイナー、カタリストと呼ばれるプロジェクトマネージャー的な存在が15%といった割合で、バックオフィスメンバーはごく少数だ。
特徴的なのが営業という職種を持たないこと。当然のことながら一般的な営業活動も行っていない。
「創業メンバーである僕ら自身がエンジニア出身だったので、営業というものが何なのかよく分かっていなかったんです。良いものをつくって、ちゃんとアウトプットを出し続ければ、良い結果や良いお客さまにつながると思ってここまでやってきました」（堺氏）
涼しい顔でそうコメントする同氏だが、むろん普通の企業ではそうはいかない。営業なしでチームラボが20年以上事業を継続できたのは、同社が制作するプロダクトが常に顧客の期待を上回るクオリティだったことや、世に送り出してきたアート作品が話題を呼び続け、実質的に同社の“顔”として露出していたことが大きいだろう。
そもそも同社の組織体制はシンプルかつ独特だ。1つのプロジェクトがスタートすると、まずはカタリストやエンジニア、デザイナーといったメンバーが専門性ごとにアサインされる。
