パーパスを念頭に置き、変革を推進 - ベネッセが目指すハイブリッドワークのかたちとは

教育を中心に、生活や介護など人生の各ステージを支援する事業を展開するベネッセグループでは、2020年からハイブリッドワークを導入している。約3年が経過し、新たな懸念も生じてきた現在、このままの働き方で良いのかを問い直している状況だという。

3月14日～17日に開催された「TECH+EXPO 2023 Spring for ハイブリッドワーク『働く』を再構築する」に、ベネッセホールディングス執行役員人財本部副本部長の鬼沢裕子氏が登壇。「個人にとっても、組織にとってもWIN-WINな働き方とは?」と題し、グループ会社のベネッセコーポレーションが行ってきた取り組みを紹介し、新しい働き方の下で個人、組織の両者がWIN-WINの関係になるために必要な考え方について解説した。

新型コロナ対策とパーパス経営、2つの柱が支えるハイブリッドワーク

鬼沢氏はまず、出社勤務と在宅勤務それぞれにメリットがあり、同社は「この両方の“良いとこどり”ができるハイブリッドワークを今後も継続していく方針である」ことを示した。そして同社のハイブリッドワークについて、新型コロナ対策とパーパス経営の両方によって成立しているものだとした。2018年頃から、顧客にとって同社がどのような存在なのか、理想とされる存在になるためにどのような働き方をすべきなのか、社内で議論していたところ、新型コロナウイルス感染症が流行。コロナ対策本部会議を立ち上げ、その対策を実施するとともに、働き方についてもワークスタイル変革プロジェクトを設置した。2020年以降、この両者によってハイブリッドワークのかたちをつくり上げてきたという。

ベネッセにおけるハイブリッドワーク定着までの変遷

コロナ対策本部会議では、検討から決定をスピーディに行い、結果を具体的な社員の働き方に落とし込んでいくことを重視した。そのために、部門長クラスを集めた会議では社長自らがリーダーとなって決断のスピードアップを図り、人事、総務、ITの3部門が団結して全社の基盤を整備。会議で作成したガイドラインはイントラネットのトップ画面に置いて周知した。また、リモートでの働き方を可視化するために勤怠共有ツールもスピード開発し、どこで誰が何をしているのかをチームで共有できるようにした。出社率を抑える必要のあった緊急事態宣言下では、これに基づき、出社調整を行ったそうだ。