畿央大学は12月23日、慢性腰痛者の運動恐怖による「予測的姿勢調節(APA)」の変化が、その後の運動・姿勢制御に影響することを明らかにしたと発表した。
同成果は、畿央大 ニューロリハビリテーション研究センターの西祐樹客員研究員、同・森岡周センター長(畿央大教授)らの研究チームによるもの。詳細は、スカンジナビア痛覚研究協会が刊行する痛みに関する全般を扱う機関学術誌「Scandinavian Journal of Pain」に掲載された。
ヒトは、運動する際に身体の動揺が伴うため、運動実行前に姿勢を調整するAPAによって効率的かつ正確に運動を制御できることが知られている。それに対して慢性腰痛者では、運動した際に腰部に痛みが発生することを恐れて過剰な保護を行う「凍結行動」や、痛みが生じないように運動することによる緩慢化が生じてしまう。そんな中、慢性腰痛者の腰部運動においてAPAがどのように機能しているのかは、これまで明らかにされていなかった。そこで研究チームは今回、地域在住の慢性腰痛者を対象に、重心動揺計上で体幹の屈曲伸展運動を計測したとする。
実験には慢性腰痛者48名および健常高齢者22名が参加。体幹の屈曲伸展運動を行い、電子ゴニオメーターで腰部の角度を、重心動揺計で足圧中心(COP)を計測した。そのデータをもとに、COPの偏位開始から運動の開始までにおけるAPAの期間を抽出し、同時に体幹屈曲伸展運動の運動および姿勢制御変数が算出された。
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電子ゴニオメーターで腰部の角度が、重心動揺計でCOPが計測された(出所:畿央大Webサイト)
その結果、慢性腰痛者は健常高齢者と比較して、屈曲伸展の切り替え時間(運動制御)およびAPA時間が延長していることが確認されたという。加えて、課題前後でCOPの位置(姿勢制御)が前方に偏位していることも明らかにされた。つまり慢性腰痛者では、体幹の屈曲により前方に移ったCOPが体幹の伸展に伴って正中へと戻らず、前方位置に残存したままとなる現象が観察されたのである。
次に、以下の変数を投入した媒介分析が実施された。すると、慢性腰痛者の切り替え時間はAPAの有意な間接効果と運動恐怖の直接効果を受け(部分媒介効果)、COPの前方偏位はAPAを介した運動恐怖の有意な間接効果を受けること(完全媒介効果)が判明したという。
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媒介分析に際して投入された変数(出所:畿央大Webサイト)
こうした運動恐怖による凍結行動のような過剰な保護戦略は、予測的姿勢調節の機能不全をきたし、その後の運動および姿勢制御の変化に影響すると考えられている。
今回の研究により、慢性腰痛者では、運動制御のみならず臨床場面で見落とされやすい姿勢制御においても、運動恐怖によって凍結行動のような過剰な保護が生じることが確かめられたと同時に、運動・姿勢制御には運動が始まる前の予測的な姿勢調節が影響していることも明らかにされた。研究チームは今回の研究成果について、慢性腰痛のさらなる病態理解に寄与する可能性があるとしている。
