富士通は12月14日、SX（サステナビリティトランスフォーメーション）に関する最新動向や実態の把握を目的に実施した調査の結果を公表した。同調査には世界15カ国から、さまざまな業種の中堅中小および大手企業に所属する1000人が参加したという。

SXとは、環境や社会に良い変化をもたらすことを目的とする事業変革を指す。継続的なモニタリングによるエネルギー使用量の削減や二酸化炭素排出量の削減などがその取り組み例だ。

今回の調査により、企業の経営層や研究開発部門などは「環境」「経済」「社会」を軸にSXの取り組みを推進しているものの、目標達成に向けてはサステナビリティに関する指標の追跡不足や、既存のレガシーテクノロジーの変革が課題となっていることが明らかになったという。

また、SXの取り組みとして持続可能なサプライチェーンの構築やネットゼロの達成、環境問題への対策などが完了している企業は10%未満であり、それらの実現に向けてはテクノロジーによる支援が必要であるとの認識が高まっていることも明らかになったとのことだ。

  • 「SX推進にテクノロジーを活用するにあたりどのような支援が必要か」に対する回答

    「SX推進にテクノロジーを活用するにあたりどのような支援が必要か」に対する回答　資料：富士通