シスコシステムズは12月7日、世界26カ国、4700人以上を対象に実施したセキュリティ成果調査レポートを発表した。調査結果から、巧妙化する脅威に対抗すべく、日本企業にとってサイバーレジリエンスが最優先事項となっていることが明らかとなった。
サイバーレジリエンスとは、サイバー脅威を予測して特定し、抵抗する能力と侵害を受けた場合に迅速に復旧する能力を確保すること。
同レポートによると、日本企業の77%が、過去2年間に事業に影響を及ぼすセキュリティインシデントが発生したと回答。主なインシデントの種類は、ネットワークまたはデータの侵害（55.8%）、ネットワークまたはシステムの機能停止（55.8%）、DDoS攻撃（55.2%）、不測の情報漏えい（45.5%）だった。
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セキュリティ成果調査レポートの主な調査結果 出典：シスコシステムズ
また、これらのインシデントにより、被害企業だけでなく、取引先企業にも深刻な影響が生じている現状も分かった。主な影響としては、ITおよび通信の障害、サプライチェーンの崩壊、長期的なブランド価値の低下、社内業務の混乱などが挙げられている。
さらに、このような危険度の高さを考慮し、回答したエグゼクティブの96%がサイバーレジリエンスを自社の優先事項の上位に位置づけていることが判明した。また、インシデント対応のために社内のスタッフやリソースを余裕をもって保持していると回答した企業では、15%のレジリエンス向上効果が得られているとしている。
