快活フロンティアは、ネットカフェを主軸にカラオケやダーツなどのシェアリングスペース業として快活CLUBを拡大してきた。東南アジアの雰囲気がある店舗での滞在中はドリンクやアイスクリームを自由に飲食できるため、一度は利用したことのある方も多いのではないだろうか。

これまでエンターテインメント業を中心としてきた同社だが、近年高まるテレワーク需要を受けてビジネスパーソンの利用促進に乗り出した。新型コロナウイルス感染症の拡大以降、いわば群雄割拠となっているシェアオフィス業に、なぜネットカフェを手掛ける快活CLUBが参入するのか。そして勝算はあるのか。快活フロンティアの常務取締役である中川和幸氏に話を聞いた。

  • 快活フロンティア 常務取締役 中川和幸氏

    快活フロンティア 常務取締役 中川和幸氏

-- シェアオフィス事業を取り巻く環境はどのように変化しているのでしょうか

中川氏:長期化するコロナ禍の中で、外食産業をはじめカラオケなど娯楽施設も客数が大きく落ち込みました。そうした中で、各社がビジネスを継続するための施策を模索した結果として、喫茶店やカラオケなどもテレワーク需要に対応し始めています。その結果、自宅以外の場所で仕事をする文化がビジネスパーソンに徐々に広まり始めていると感じます。

快活CLUBの場合は、コロナ前の2019年と比較して、現在のところまだ売り上げは100%まで戻っていません。コロナ禍以前は終電を逃した来店客の利用があったのですが、こうした方々はお客様の割合としてあまり多くはないものの、1回あたりの利用時間が長いので結果的にお支払いが高額になります。現在は夜遅くまでお酒を飲む機会も減っていますので、終電を逃すお客様も減りました。

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