テレワークが普及・常態化し、クラウドサービスの利用が増えている。サイバーセキュリティ対策もそれに応じて見直しが必要だ。そこで今、注目されるのが、ゼロトラストである。
9月27日、28日にオンラインで開催された「TECH+ セキュリティ2022」に、アイ・ティ・アール（以下、ITR）でリスク・セキュリティ分野を専門とするコンサルティング・フェローの藤俊満氏が登壇。なぜゼロトラストが必要なのかを中心に話した。
ファイアウォールを中心とした従来のセキュリティ：境界型防御
藤氏はまず、これまで主流だった境界型防御のセキュリティについて言及した。
境界型防御セキュリティとは、社内と外の世界（インターネット）の間に境界防御装置を入れることで、中（社内）を守るという考え方だ。境界防御装置としてはファイアウォールが最も有名だが、その他にもIPS（不正侵入防止システム）/IDS（不正侵入検知システム）、サンドボックスなどが挙げられる。社内ではID認証のディレクトリサーバーを設置し、メールサーバーのセキュリティ対策を施し、そしてクライアント端末にアンチウイルスを入れるというのが、境界型防御セキュリティの一般的なモデルだ。
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境界型防御セキュリティのイメージ図
「基本的には境界防御装置に集中させる方法です。 そのため、境界防御は高コストとなり、セキュリティ関係の投資の多くが境界防御部分にかかっています」（藤氏）
境界防御の中心となるファイアウォールは、ポートフィルタリングとアプリケーションゲートウェイ（プロキシー）の機能により攻撃を防ぐ。これに加え、通信の暗号化/複合化、VPNなどの機能が入ることもある。市場トレンドを見ると、ゼロトラストへの移行もあり、エンドユーザーの導入は減っている。反面、プロバイダ側の導入により単価が上昇しており、市場は微減・横ばいだ。こうした状況を踏まえ、藤氏は「2023年には縮小に転じる」と見解を示した。
