BEENOSは8月26日、海外住人の越境EC(Electronic Commerce)の利用意向に関するアンケート調査の結果を公表した。同調査には、BEENOSのグループ会社であるtensoが運営する海外向け購入サポートサービス「Buyee」および「Buyee Connect」を利用している海外ユーザー(アメリカ、台湾、マレーシア、イギリス)約1900人が回答した。越境ECとは、日本国内の企業などが国外に向けて商品を販売するECを指す。
調査の結果、日本の越境ECを利用する頻度については、イギリスでは約46%が、他の国では56%以上が「月に1回以上」利用すると回答したことが明らかになった。「月に5回以上」利用するという回答も全体で18%以上あり、特にマレーシアでは25%と他国よりも高い割合が見られたという。
また、円安の状況下における越境ECの利用頻度や使用金額の変化を聞くと、「利用金額と利用頻度のどちらか、あるいは両方が増えた」とする回答は全体の63%にのぼった。台湾では73.02%と最も高かったという。円安は米ドルだけでなく各国の通貨でも進んだため、日本の越境ECが利用しやすくなっているとうかがえる。
日本の商品を購入する際に参考にする情報源は、アメリカ(29.9%)、台湾(19%)、イギリス(18.9%)ではtwitter、マレーシア(35.4%)ではfacebookが最も多い結果となったようだ。SNS(Social Networking Service)を中心とするボーダーレスなファンコミュニティによって情報が拡散されているようだ。
日本の越境ECで購入する商品は、各国ともに「おもちゃ・ゲーム・アニメグッズ」が第1位だ。特にアメリカでは54.9%と過半数を占める。アメリカとイギリスでは「本・CD・DVD・エンタメ」が第2位となるなど、日本が持つコンテンツの強さが見られた。また、台湾の第2位は「ファッション」、マレーシアの第2位は「リユース品」であり、体格や生活様式が似ている国による需要が見られた。