日本オラクルは4月22日、サステナビリティにおける意識とテクノロジー活用調査「No Planet B」の日本における結果を公表した。同調査は、OracleとHarvard Professional DevelopmentのCIOアドバイザー兼インストラクターであるパメラ・ラッカー氏により、15カ国1万1,000人以上の消費者とビジネスリーダーを対象に行われ、うち日本は500名が対象となった。

調査の結果、この2年間に経験した大きな社会変化を受けて、多くの人が、サステナビリティおよび社会問題に対する取り組みが強化されていないことに不満を感じており、企業に一層の努力を求めていることが明らかになった。

例えば、95％は、こうした問題に対し企業が十分な取り組みを示せていないと考えているという。その原因として、36％は人々が他の優先事項に忙殺されていること、35％は長期的な視点よりも目先の利益を重視した結果、27％は地球を守ることに対して人々が怠惰、あるいは利己的すぎることが理由であると回答した。

また、63％は企業による取り組みがあまり進んでいないことに不満を感じており、また、85％は、企業が環境・社会・ガバナンス（ESG）に関する取り組みを重視していると宣言するだけでは不十分であり、より具体的なアクションと証拠が示されるべきと考えているという。 加えて、同社は今回の調査結果から、企業が、サステナビリティと社会課題を重視すること、テクノロジーを活用した社会への貢献に対し真剣に取り組まない場合、深刻な結果に直面するリスクがあると提言している。

例えば、53％は、サステナビリティおよび社会問題に真剣なアクションを起こそうとしない企業を見放すと回答し、また、66％は、こうした問題に対して真剣に取り組まない企業からは離職し、それらをより重視する企業に転職しようと考えていることが明らかになっている。