まずは業務の効率化から! ビー・ワイ・オーが模索する、これからの飲食店マーケティング

コロナ禍はさまざまな業界に大きな影響を与えた。特に飲食業界は、緊急事態宣言による営業自粛、まん延防止等重点措置による時短営業など、コロナによる影響が直撃したと言っても過言ではない。

「和食・酒えん」や「だし茶漬けえん」、「おぼんdeごはん」などの和食や出汁にこだわった飲食店ブランドを複数展開するビー・ワイ・オーも、コロナ禍で店舗運営に多大な影響を受けた企業の1つである。店舗やその近隣を対象にしたこれまでのブランディング／マーケティングから脱却し、新しいスタイルを模索する同社営業推進本部広報・販促主任の畑垣奈央氏に、その取り組みについて伺った。

ビー・ワイ・オー営業推進本部広報・販促主任畑垣奈央氏

コロナ禍で急増した店舗情報の更新作業で業務がひっ迫

ビー・ワイ・オーは全16ブランド、約120店舗の飲食店を運営している。それだけの規模の企業であれば、スペシャリストが集まるチームが存在していてもおかしくない。だが、同社の広報・販促に関わる業務は畑垣氏が担当している。

ここで言う業務とは、広報としての取材対応から店舗情報を掲載する販促サイトの更新作業、SNS・ホームページの管理・更新まで、実に幅広い。特に、多数運営している販促サイトの情報更新は作業量の多さから、畑垣氏一人で行うにはあまりにも負担が大きく、業務改善が必要であることは間違いなかった。

畑垣氏は業務効率化ツールの導入を提案したが、話はなかなか進まなかった。一人でやっているからこそ、実際の業務量の多さ、負荷の大きさを理解してもらうことが難しかったりと、さまざまな壁が立ちはだかったのだ。

そんな時直面したのが、コロナ禍による飲食店を取り巻く環境の変化である。

「まん延防止等重点措置により、各店舗の営業時間や定休日が頻繁に変わるようになりました。結果、その都度、多くのメディアや販促サイト、SNSなどの更新作業が発生します。従来も十分負担になっていた作業が、いよいよ本当に“回らない”という状況になってしまったのです」（畑垣氏）

そこで本格的に業務効率化ツールの導入を検討。一番の課題である複数サイトの情報更新に重点を置いた結果、CS-Cが提供する店舗特化型マーケティングツール「C-mo」に白羽の矢が立ったのである。

C-moは、店舗のあるエリア情報などの分析ができる「C-mo Dashboard」や自社・自店舗の分析機能「C-mo Analytics」、GoogleMapや各種SNS、オウンドメディアなどをまとめて最適化できる「C-mo Edit」、アンケートの取得や顧客への発信ができる「C-mo Connect」など、店舗の新規集客から固定客化までをワンストップで実現できるツールだ。

ビー・ワイ・オーでは特に、C-mo Editが複数のサイトの情報を一括で編集できることや、「C-mo C#」という機能を使えばSEO対策やSNS対策も可能であることに魅力を感じたという。