東京商工リサーチは2月3日、同社が保有する企業データベース（約390万社）における「からあげ」専業および関連事業の調査結果を公開した。これによると、「からあげ屋」を運営する企業は、2021年9月末で235社に上り、新型コロナウイルスの感染拡大前の2019年9月末の190社から、コロナ禍で45社（23.6％増）増えたことになる。

「からあげ屋」は2017年から2018年にかけて、大手チェーン店の参入などで1度目のブームが起きた。その後、2019年は新規参入が鈍化したが、コロナ禍の2020年に再び「からあげ屋」業態への参入が目立ち始めたという。

地区別では、九州が96社（構成比40.8％）で突出している。これに、関東47社（同20.0％）、近畿35社（同14.8％）と続く。九州の県別では、福岡県がトップの44社。これに、唐揚げのメッカとして知られる大分県が35社で続く。九州は、設立年の判明する「からあげ屋さん」法人33社中、2017年以前の設立が26社（構成比78.7％）を占める。

同社は、「からあげ屋」の多くは過小資本で、少ない人員が従事する小・零細企業が占めていることから、長引くコロナ禍で同業他社の参入が増えると、そろそろ淘汰の波が起こる可能性もあると指摘している。

  • 「からあげ屋」企業数推移　資料：東京商工リサーチ