Googleは1月17日、Googleトレンドから2021年を振り返る生活動向についてのレポートを発表した。レポートでは中国を除くアジア太平洋地域の2021年の検索動向について、日本との共通点または差異について述べている。

なお、集計結果は2019年9月1日から2020年8月31日までのデータと、2020年9月1日から2021年8月31日までのデータを比較したもの。

特に大きなトピックとして、家計に対する見方が変化しているとのことだ。新型コロナウイルス感染症の流行を受けて、2020年から多くの生活者がオンライン上のサービスを利用し始めた。当初は必要に迫られ買い物などでオンラインサービスを利用し始めた人たちが、現在ではスピードや利便性といった理由から積極的にオンラインサービスを利用しているという。

日本では「セール いつ」の検索が昨年よりも80%増加し、関連ワードの上位にはEC（Electronic Commerce）サイトの名前が複数並ぶことから、よりお得なオンラインショッピングを求める人が増えているという。また、アジア太平洋地域ではインド、シンガポール、マレーシア、インドネシア、ベトナムで「お得な情報」「割引」「クーポン」の検索が昨年に比べて110%以上伸びている。

さらに、日本では「投資」の検索が15%、「証券」の検索が30%、「投資信託」の検索が40%以上増加し、新興投資アプリの名前が関連ワードに入るなど、投資による収入増を期待する動きが強まったようだ。「仮想通貨」も120%以上伸びている。パキスタンやフィリピン、ニュージーランド、シンガポールでも「投資方法」「投資先」「小額投資のすすめ」など投資に関する検索が軒並み増えているという。

購買行動のデジタルシフトは加速しており、2021年時点では中国を除くアジア太平洋地域の生活者の約半数が、必要なものがオンラインで購入できる場合には店舗に行く必要がないと考えているとのことだ。また、国内で「ライブコマース」の検索が昨年から75%以上増加している。従来の一方通行な買い物ではなく、より相互にインタラクティブなショッピング体験の関心が高まっているようだ。

オーストラリア、ニュージーランド、マレーシア、フィリピン、インドでは「当日配送」の検索が最大で70%増加するなど、配送に対する期待が高まっているという。特にインドとタイでは「無料配送」の検索が60%増加したとのことだ。

また、キャリアを見直す動きも強まっている。中国を除くアジア太平洋地域の就業者のうち47%が雇用主の変更を検討し、56%がキャリアチェンジを検討している。これはほかの地域と比較しても高い数値とのこと。日本では「自己都合退職」の検索が30%以上増加したほか、「副業」の検索も10%以上増加している。オーストラリア、ニュージーランド、インドでも「辞表」の検索が増加した。