デル・テクノロジーズは11月18日、アジア太平洋地域および日本（APJ）の企業・組織がハイブリッドワークの未来を切り拓くためのインサイトをまとめた、「Leading the Next Hybrid Workforce（次世代のハイブリッドワークフォースを導く）」を発表した。

「Leading the Next Hybrid Workforce」は、企業・組織がハイブリッドワークを成功させ、持続可能なものにするための基盤を構築するうえで優先すべき、リーダーシップ、構造、および文化に関する3つの提言をまとめている。

1つ目の提言は、リーダーが決定的な役割を果たすことが、重要で、リーダーは、企業・組織を前進させるために基本的かつ革新的な変化を明確にしつつ、対面コミュニケーションの欠如、公私における曖昧な境界といった従業員が直面しうる問題に対し、共感と思いやりを示す必要があるとしている。さらに、リーダーは従業員との信頼関係を築き、成果重視の考え方を採用して、マイクロ マネジメントの罠に陥らないようにしなければならないと提言している。

2つ目の提言では、ハイブリッドワーク環境の構築に取り組むうえで単純に運用面と技術面からアプローチし、画一的なモデルを適用することはできず、雇用主は時間をかけて従業員の嗜好やニーズを把握し、テレワーク環境での成功を支援する必要があるとしている。

雇用主、従業員間でのよりオープンなコミュニケーションを推奨し、文化および社会的交流を維持するためには、柔軟な働き方と定例のチームミーティングなどの規則性におけるバランスが重要になることを強調している。

3つ目の提言では、創造性、革新性、コラボレーションを維持して活性化するためには、文化の醸成、学習、開発に向けた計画的な取り組みが必要になるとしている。テレワークとオフィス勤務の従業員の間で文化が分断されてしまうと、職場の力学に緊張感が生じたり、2つのグループ間に不均衡が生じるリスクがあると警告している。

そのための一つの提案は、雇用主が削減されたオフィスの経費をチームの昼食会やインタラクティブな研修といった従業員の交流のための定期的な活動に再投資することで、そうすることで、アイデアを有機的に交換する機会が増え、チームメンバー間の信頼とより強固な協力関係を育むことができるとしている。

デル・テクノロジーズのクライアント ソリューションズ グループ、アジア太平洋および中国担当シニア バイス プレジデント兼ゼネラル マネージャーを務めるJean-Guillaume Pons氏は、「今日では、仕事はもはや一つの場所や時間に縛られることがありません。企業・組織は、成果に焦点を当て、従業員がどこで働いていても、専門的かつ個人的な役割をともに効率的に果たせるように備える必要があります。アジア太平洋地域で働く従業員の10人中8人は、長期的なテレワークに対する準備ができていると回答しています。しかし、まだ対処しなければならない要因がいくつかあります。将来の働き方に向けて、これらのインサイトや教訓が、企業・組織のビジネスニーズに沿ったハイブリッドで即戦力になるワークフォースの形成に役立つことを期待しています」と述べている。

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