ライボは11月8日、469人の社会人男女を対象に実施した「2021年 SDGs実態調査」の結果を発表した。同調査は、SDGsの認知度や関心のある取り組み、働く環境とSDGsの関連性、企業の社会貢献度の判断基準などを調べたもの。

SDGsとは、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標「Sustainable Development Goals」の略称であり、17のゴールと169のターゲットから構成されている。

全体の92.1％の回答者が「SDGsを既知している」と回答し、20～60代の年代別でも全年代で9割を超える認知度となった。SDGsを知った時期は、「2019年1月～12月」が26.6％と最も多く、「2020年1月～12月」が25.2％、「2021年1月～現在」が11.3％となっており、63.1％が2019年1月以降に知ったことがわかった。

全17のSDGs目標の中で関心がある目標を聞いたところ、42.4％が「目標8 働きがいも経済成長も」に関心があると回答した。これに、「目標1 貧困をなくそう」（39.4％）、「質の高い教育をみんなに」（38.2％）と続き、最少の回答は「目標17 パートナーシップで目標を達成しよう」となった。

  • SDGsで関心のある目標は？　資料：ライボ

企業の社会貢献をどこで判断しているかという問いに対しては、「従業員に対する姿勢」（60.9％）が最多回答となり、これに「ビジネスモデル」（58.8％）、「企業理念」（46.1％）と続き、最少回答は「経営者のメッセージ」という結果が出ている。

  • 企業の社会貢献度の判断基準　資料：ライボ