奈良県立医科大ら、オゾンガスで新型コロナの不活化を確認

奈良県立医科大学は、オゾンガスの曝露による新型コロナウイルスの不活化を確認したこと、ならびにその不活化の条件を実験的に明らかにしたことを発表した。

同成果は、同大微生物感染症学の矢野寿一教授、同感染症センターの笠原敬センター長らの研究チームならびに、一般社団法人MBTコンソーシアムの感染症部会会員企業であるクオール、三友商事、タムラテコらで構成される研究グループによるもの。

新型コロナウイルスの除菌についてはアルコールや紫外線(UV-C)などの有効性が報告されているが、オゾンガスは効果があると考えられていたものの、その医学的エビデンスはない状態であった。

そこで研究グループは今回、オゾンガスの曝露による新型コロナウイルスの不活化実験を実施し、その有用性の確認を行ったという。具体的には、新型コロナウイルス細胞株を培養し、アクリル製の耐オゾン気密ボックス内に設置されたステンレスプレートに塗布。ボックス内に設置した医薬品医療機器総合機構(PMDA)認証のオゾン発生器(医療機器)を稼働させて、オゾン濃度を1.0～6.0ppmに制御し、オゾンに曝露させた。

その結果、オゾン濃度6ppmで55分曝露で1/1000～1/10000まで不活化すること、ならびにオゾン濃度1ppmで60分曝露で1/10～1/100まで不活化することを確認したという。

研究グループは今回の成果について、オゾンの実用的な条件下において、新型コロナウイルスの不活化できることが示されたと説明している。

なお、日本のオゾンに関する許容濃度としては、日本産業衛生学会が0.1ppmを勧告値として示しており、今回用いられた濃度は有人環境下で使用するものではなく、あくまで医療機器として、無人環境下で用いる値であることに注意が必要である。