日立製作所は15日、同社の働き改革支援スマホアプリ「ハピネスプラネット」を活用した実証実験で、業務における持続的な幸福感の指標"心の資本"を計測、約33％向上が見られたと発表した。
従業員の"仕事のやりがい"。大雑把に捉えられることが多いこのキーワードだが、やりがいがモチベーションや生産性の向上に繋がることを直感的に感じている人も多いのではないだろうか？
同社は、幸福感(ウェルビーイング)と生産性の向上。そして、人の無意識な身体運動パターンと幸福感の相関をもとにクラウドやAI、アプリを用いてサービス開発を重ねている。「ハピネスプラネット」は、2018年にβ版としてローンチ(ニュースリリース)。情報通信業、金融業、官公庁など62組織117チーム1,475人の協力を得て、ゲーム感覚で"働き方の工夫"や挑戦を行いスマートフォンの加速度センサ情報から指標となる"ハピネス度"とあわせ、定量的に効果を把握する取り組みを行っている。時間の使い方の内訳やチームの働き方の特徴の把握から、"前向きな言葉を選んで会話する"、"休憩時にストレッチをする"などプラス効果が期待できる100項目以上のチャレンジ選択肢をβ時に提供している。
15日、同社は延べ4,300人が参加した実証実験前後で約33％の指標とする"心の資本"の向上があったことを発表した。2018年からハピネスプラネットを用いた"働き方フェス"を4回(1回につき約3週間、5人一組チーム)実施してきた同社は、実証前後のアンケートを実施し、持続的な幸せを得られる能力示す指標を計測した。指標となる心の資本は、ネブラスカ大学(University of Nebraska)のFred Luthans(ルーサンス)名誉教授が定義する4つの因子
1.自ら進む道を見つける力(Hope)
2.自信をもって行動する力(Efficacy)
3.困難にも立ち向かう力(Resilience)
4.物事の明るい面を見る力(Optimism)
を尺度とするもので、この能力の高い人は業績や幸福度が高く、離職しにくい、健康であることが実証されているという。働き方フェス実施後には4つの要素すべて、合計で約33%の向上が見られたという。これは同氏の論文「Psychological Capital and Beyond」(Oxford University Press /2015)記載の式に換算すると10%の営業利益向上に相当するものになる。大企業を中心に83社、延べ4,300人が参加して抽出された結果には、組織における仕事のやりがい向上のヒントが隠れているようだ。
これまでに働き方フェスに参加した代表企業(一部、五十音順)
コクヨ株式会社、住信SBIネット銀行株式会社、株式会社第一生命経済研究所、株式会社電通、東京ガス株式会社、東京ガスiネット株式会社、名古屋鉄道株式会社、株式会社日建設計、株式会社日建設計総合研究所、日本たばこ産業株式会社、日本ユニシス株式会社、日立キャピタル株式会社、株式会社日立製作所、株式会社日立物流、株式会社ブリヂストン、株式会社丸井グループ、明治安田生命保険相互会社、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社、ライオン株式会社、株式会社LIFULL、株式会社リコー など
