博報堂は19日、日本企業として初めてNYC Media Labへと加盟したことを発表した。
NYC Media LabのプロトタイピングプロジェクトWebページ
2010年に設立されたNYC Media Labは、イノベーション推進のためニューヨーク市経済開発公社(New York City Economic Development Corporation)や企業、大学が横断的な技術交流を提供するNPOでメンバー企業にはA+E Networks、AMC Networks、Audible、Bloomberg LP、CharterSpectrum、Havas、Hearst Corporation、NBCUniversal、Publicis Groupe、Verizon、Viacomと技術に積極的なメディアや企業が名を連ねる。
NYC Media Labの公式ページには"prototyping PROJECTS"カテゴリが備わり、これまでのプロトタイプの成果やワークショップの一端を覗けるが、ニュースメディアにおける機械学習、都市における次世代輸送機関、国勢調査データの活用についての考察など意欲的な研究が並んでいるが、意欲的なアイデアを具体化していくプロセスが垣間見える。今回このNYC Media Labに博報堂が日本の企業としてはじめて参加した。
博報堂はバーチャル空間におけるコミュニケーションプラットフォームの研究開発を行い、ARを用いたコミュニケーションプラットフォームのプロトタイピングを進めることを発表している。AR/VR領域を"次世代顧客接点"と捉え、国内でもARやVRの研究や成果を数多く発表している同社だが、研究開発のスピードを高め、国内外での企業、大学や団体とのアライアンスをいっそう進める構えだ。
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博報堂 研究開発局局長 青木雅人氏とNYC Media LabのExecutive DirectorであるJustin Hendrix氏(同社資料より)
