IT専門調査会社のIDC Japan(以下 IDC)は、日本国内における働き方改革関連ICTツールの利用動向調査の結果を発表した。

ICTツールの導入率

ICTツールの導入率

同調査は、従業員数100人以上の企業で働く経営層、IT部門の従業員、および工場や販売といった現場以外の部門に勤務する従業員(オフィスワーカー)に対し、IDCがアンケート調査を実施したもの。

IDCがオフィスでの働き方改革に貢献すると判断したICTソリューションを中心に、導入/利用状況とその評価、今後の導入予定について質問した。

その結果、導入率の高いツールは、導入率が高いものから順に、旅費／経費精算(47.5％)、勤怠管理(43.8％)、ワークフロー(42.5％)という結果という結果となった。大企業においては、リモートアクセスや会議システムの導入も進んでいる。

一方、従業員が現在使っていて今後も使用したいツールとしては、PCモニター(ノートブックPCに接続)(74.0％)、ビジネスチャット(73.8％)が3位を僅差で抑えてトップ2にランクイン。PCモニターとビジネスチャットの利用率は低めだが、実際に使用するとビジネスの必須アイテムとなるツールであることが判明したという。

また、IDCが働き方改革の進行程度を示す指標のひとつと考える、テレワークの利用状況と評価についても分析している。実際にテレワークを体験した従業員は、時間が有効利用できることを評価している一方で、社内ネットワークへのアクセスの制限やコミュニケーションが十分/タイムリーに取れないなどの問題を挙げている。さらに、導入率は大企業が50.0％なのに対し中堅企業は22.5％と、企業規模による格差があることもわかった。加えて、調査の回答者自身の体験率は企業での導入率をかなり下回っており、実際に利用する従業員は一部に留まっているという実態も明らかになった。

なお、今回の発表は、IDCが発行したレポート「2018年 国内働き方改革動向分析:従業員から見た評価と課題」にその詳細が報告されている。