Microsoft、3月1日から有償版購入を強要するアプリは駆除対象

Microsoftは1月30日(米国時間)、「Protecting customers from being intimidated into making an unnecessary purchase - Microsoft Secure」において、3月1日から、有償版の購入を強制するメッセージを表示するアプリケーションを悪質なソフトウェアと判定し、同社のセキュリティソフトウェア「Windows Defender Antivirus」などで駆除の対象とすると伝えた。

同社は、PCのクリーンアップツールや最適化アプリケーションがこうしたふるまいをすることが多いと説明している。こうしたアプリケーションは、ユーザーのPCにおいてシステムチェックを実行したあとで問題が見つかったと報告し、問題を解決するには有償版(プレミアム版)を購入する必要があるというメッセージを出力する。

対象となるアプリケーションのふるまいの例として、次の動作が挙げられている。

• ユーザーのシステムに関して、警告的にまたは誇張した形でエラーメッセージを表示し、ユーザーに対して問題を解決するためには支払が必要だと要求したり、調査に協力するように求めたり、ファイルをダウンロードさせたり、ニュースレターに登録したりするように求めるようなもの
• エラーを解決するためにはこの方法しかないと提案してくるもの
• 問題を修正するための行動に関して時限的な期限を設けて実行を求めてくるもの

• Windows Defender

• Windows Defender セキュリティセンター

Microsoftは3月1日以降、Windows Defender AntivirusやそのほかMicrosoftのセキュリティプロダクトがこの新しい基準に従って処理を行うと説明。開発者に対しては、アプリケーションがこの基準に引っかかるかどうかは「Submit a file for malware analysis - Windows Defender Security Intelligence」などから調査できるとしている。