KPMGコンサルティングは6月10日、サイバーセキュリティの課題認識を調査した「サイバーセキュリティ調査2016」の結果を発表した。
「サイバーセキュリティ調査2016」は、KPMGインターナショナルとKPMGコンサルティングが、企業がどのようにサイバーセキュリティへ対応しているかまとめた年次レポート。国内企業の363社から回答を得られた。
これによると、過去1年間に「サイバー攻撃を受けた経験がある」と回答した企業は全体の35%であった。そのうちの47%は、実際に何らかの被害に遭ったという。また、一度で攻撃を受けたと回答した企業のうち、10回以上受けたと回答した企業が10%にのぼった。
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こうした状況にもかかわらず、「自社の設備でサイバー攻撃を発見する能力がある」という設問に「思わない」と回答した企業が46%に達した。これと同様に、現在の自社のセキュリティ能力では「サイバー攻撃を防ぐことができない」との回答も65%に達している。
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一方、「導入のきっかけとなる動機は何か」との問いに対しては、「新たなサイバー攻撃手法の発生(63%)」「サイバー攻撃を受けた回数(42%)」「親会社や取引先等の会社外部からの要望(41%)」などの回答が並び、事後対策が常態化している傾向が見られた。
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