IDC Japanは6月16日、国内モバイルデバイス市場の2015年第1四半期(1～3月)の出荷台数実績および2015年～2019年の予測を発表した。

これによると2015年第1四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比11.8%減の1,299万台。国内モバイルデバイス市場は、スマートフォンは新製品の投入による出荷増により前年同期比7.0%、タブレットはビジネス市場における案件の増加によって前年同期比13.6%のプラス成長だった。

しかし、PCは、2014年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動および消費税引き上げ前の特需の反動から、前年同期比41.5%減の大幅なマイナス成長となった。

国内モバイルデバイス市場出荷台数予測(2013から2019年) 資料:IDC Japan

また、2015年通年の国内モバイルデバイス市場は、前年比4.2%減の4,992万台と予測されている。PC市場はビジネス市場を中心に2014年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動が2015年も続くとみられる。また家庭市場では、PCの購買を促進する要素も少ないため、PC市場は2015年には2桁のマイナス成長になると予測されている。

タブレット市場はビジネスでの導入が進むことが予測されるものの、家庭市場では大型スマートフォンとの競合などにより前年比マイナス成長が予測され、タブレット市場全体としては、前年比マイナス成長という予測だ。

一方、スマートフォン市場は、下取り金額を組み合わせたインセンティブによって買替えが促進されると同時に、MVNO市場の拡大に伴い安価なスマートフォンが市場に投入されることによる、プラス成長が予測されている。

市場の過半数を占めるスマートフォン市場の底支えによって、2015年の国内モバイルデバイス市場の、家庭市場向け出荷は前年比1.4%減の3,816万台、ビジネス市場向け出荷は12.4%減の1,176万台、国内モバイルデバイス市場全体では4.2%減の4,992万台と予測している。