2014年における国内の法人向けクライアント端末の仮想化導入率は25.7%であり、2015年以降はワークスタイルの変革要求(BYOD、在宅勤務、テレワークなど)やクライアント仮想化技術の向上などの促進要因、業種・業務別の需要拡大によって増加を続け、2019年には48.1%に達する見込みだ。IDC Japanが6月3日に調査結果を発表した。

国内の法人向けクライアント仮想化導入率予測

国内のクライアント仮想化ソリューション市場規模は、2014年は前年比9.5%増の4,213億円だったが、これが2019年には8,046億円まで拡大し、2014年～2019年の年間平均成長率(CAGR)は13.8%になるとIDCは見ている。

クライアント仮想化サービス市場も、プライベートDaaS(Desktop as a Service)案件の増加とパブリックDaaSの出現に伴い同期間の年間平均成長率が50.3%で推移し、2019年には1,651億円まで拡大すると予測している。さらにモバイル仮想化ソリューション市場も同期間の年間平均成長率が55.4%で成長を続け、2019年には471億円に拡大するという。

2014年の国内クライアント仮想化ソフトウェア市場の出荷ライセンス数は前年比6.2%増の150万8,263ライセンスだったが、2019年には210万9,140ライセンスまで増加、2014年～2019年の年間平均成長率は6.9%になるとIDCは予測する。

クライアント仮想化ソフトウェア主要ベンダーにおける2014年の主な動きとしては、「GPU(Graphics Processing Unit)仮想化に対する取り組み」「クラウド・サービスに対する仮想化基盤の実装、検証などの具体化」「ワークスペース・コンセプトの提案」が挙げられるとのことだ。

同社が提唱する第3のプラットフォームは、クラウド/モビリティ/ビッグデータ/ソーシャル技術の4要素で構成しており、仮想化はクラウドおよびモビリティの根幹的技術として採用されているという。具体的なソリューションとして、パブリック/プライベートクラウドDaaS、モバイル仮想化、BYODなどを同社は挙げる。

「第3のプラットフォームにおいて、仮想化技術は多くの場面で重要な役割を担う。さらにクライアント仮想化を包含する第3のプラットフォームは、ワークスタイル変革の礎となる。クラウド/モビリティ/仮想化技術を活用した新しいワークスタイルが求められている」と、同社のPC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストである渋谷寛氏は分析している。