日立ハイテクノロジーズは2月9日、人間行動データを取得、解析し、組織生産性に強く相関する"組織活性度"を計測できるウェアラブルセンサを開発したと発表した。

幸福の向上は社会の重要な課題の1つであり、最近では、内閣府が"主観的幸福感"を中心とする国としての幸福度指標を検討しており、文部科学省が"ハピネス社会の実現"を目指す研究プログラムを推進している。さらに、最近の研究では、人の幸福感は組織の生産性に大きく影響することが報告されている。しかし、これまで幸福感や組織の活力を定量化するには、自己申告に基づくアンケートに頼らざるを得なかった。このため、企業組織においては、経営施策や職場環境などが従業員の幸福感や活力にどのように影響しているか、リアルタイムに定量化し、客観的に評価することは困難だった。

今回の"組織活性度"測定機能搭載のウェアラブルセンサは、人間行動データを取得し、個人の活性度を演算後、組織で集計・平均することで、"組織活性度"を定量化し、業務改善や生産性向上などを支援することができる。これは、日立が考案した身体運動の特徴パターンから集団の幸福感を定量的に求める予測モデルを活用することで実現できたという。日立が考案した予測モデルは、ウェアラブルセンサで得られた大量の人間行動データの分析から、集団の幸福感と強い相関がある身体運動の特徴パターンを見出したもので、"ハピネス度"として定量化した。さらに、定量化された幸福感は、その組織の生産性に強い相関があることを突き止めたとしている。

日立ハイテクは、これら条件を用いてウェアラブルセンサを開発し、従来客観的な評価が困難だった企業の経営施策や職場環境の有効性を、効率的かつ客観的に評価することを可能とした。ユーザーは、同製品を活用したサービスを新たな経営支援ツールとして活用できる。今後、同社はこれまで展開している「ヒューマンビッグデータ/クラウドサービス」の新たなソリューションとして、同製品を活用したサービスをさまざまな分野へ提供していくとコメントしている。

"組織活性度"を計測できるウェアラブルセンサ