動画広告の活用目的は3パターン - オプト調査

オプトは8月20日、動画広告に関する広告主のニーズ調査の結果を発表した。調査は2013年7月～2014年7月に行われ、同社は動画広告を利用した約100社の広告主の目的を3つのパターンに分類し、その相談内容やKPI(重要業績評価指標)について紹介している。

発表によると、動画広告を活用する際に最も多いのは認知施策として活用するパターンで、100社のうち50社以上が実施している。動画広告によって企業のブランド・サービスの認知拡大をはかる広告主は年間で増加しており、現在も増え続けているという。

広告主からの相談内容としては、「テレビCMを実施しているが認知効果が上がらない」「テレビCMと動画広告との使い分けや、予算配分の仕方がわからない」といったものが挙げられている。

KPIとしては、CPM・CPC(誘導単価)での評価が主流で、どの数値も非常に効率がいい結果になっているという。

2つめのパターンは新規ユーザー獲得・コンバージョン獲得施策として動画広告を活用するもので、実施社数は約40社。同パターンの相談内容は「リスティング、リマーケティング、アフィリエイトなどの施策を実施しているが、さらに獲得数や獲得効率を高めたい」「現状の施策をやり尽くし、次にどういう手を打てばいいかわからない」「新規ユーザーが獲得できていないため、日々獲得効率が悪化している」の3つが挙げられている。

このパターンでのKPIは、動画広告による波及効果を含めたコンバージョン数、CPA(獲得単価)で評価するケースが多い。場合によっては新規ユーザーの誘導数・CPC(誘導単価)を指標として使うこともある。

3つめのパターンは指名検索数増加施策として動画広告を用いるもので、実施社数は約10社。同パターンの相談内容は「動画広告を使って企業名やサービス名の指名検索数を増やし、新規ユーザーの流入やコンバージョン獲得を増やしたい」「指名検索を増やすためのクリエイティブを企画、制作してほしい」の2つが挙げられている。

KPIは、第三者配信を使い、動画広告によって指名検索が増えているかどうかを定量的に計測する。施策実施の影響により指名検索が増え、動画広告を継続する広告主も多いとのこと。また、指名検索を意識したWeb専用の動画クリエイティブを制作することでさらに効果が高まる傾向も見られるという。