MM総研は5月21日、2013年度通期(2013年度4月から2014年3月まで)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

調査によると、出荷台数は前年度比30.5%増の748万台となり、2010年度にタブレット端末が登場して以降の倍増ペースは落ち着いた結果となった。

国内タブレット端末出荷台数(通期) 資料:MM総研

出荷台数を半期別に見ると、上期342万台、下期406万台となった。上期は昨年度下期から１割落ち込んだが、下期は再び増加して半期別出荷台数として過去最高を記録。参入メーカーの増加や既存タブレットユーザーの買い替え・買い増し需要がプラス要因となっているが、スマートフォンに比べて普段使いの端末としての需要が低いことが増加ペースの鈍化に繋がったと分析されている。

タブレット端末メーカー別出荷台数・シェア(通期)　資料:MM総研

通期のメーカー別出荷台数・シェアはApple(43.8%)が1位を獲得した。これは日本でタブレット端末が登場した2010年度から4年連続となり、半期別では8半期連続でのシェア1位を維持したことになる。2位はGoogleとの共同開発による「Nexus7」および自社ブランド端末も展開するASUS(17.4%)となった。

OS別出荷台数・シェアはAndroid(45.7%)がiOS(43.8%)を抜いて初めて1位を獲得。3位はWindows(10.5%)で、Windowsは通期出荷台数として初めて二桁シェアを獲得した。

MM総研は今後のタブレット出荷台数として、2014年度:920万台(前年度比23.0%増)、2015年度：1,030万台(同12.0%増)、2016年度:1,130万台(同9.7%増)となり、2015年度には1,000万台規模に達すると予測されている。