日本ヒューレット・パッカードは2013年4月11日、2012年に行った調査結果を受けて、アジア太平洋地域および日本において、ITパフォーマンス測定の自動化と組織の目標に対する整合性向上が必要とされていると発表した。

調査では、ビジネスあるいはテクノロジーエグゼクティブの9割が、ITパフォーマンスの測定を重要視していることがわかった。一方で、意思決定をサポートするために測定データを活用していると回答したのは、5割程度であった。

エグゼクティブの7割以上が、組織のパフォーマンス指標によってITを測定すべきと考えているにもかかわらず、調査結果によれば、最も一般的なITパフォーマンス分析は「サービス品質」(71%)や「チケット解決速度」(66%)などの、従来のIT指標であった。「コスト」や「顧客満足度」などのビジネス指標を用いている回答者は5割前後にすぎなかった。

また発表では、情報サイロがITと組織の整合性を阻んでいるとも述べている。ITパフォーマンス情報が組織内で共有されていると回答したのは44%にすぎず、ITとビジネスとの間で重要なコミュニケーションが取れていない現れであるという。

さらに、IT測定の自動化を必要とする声も多かったとのことだ。回答者の7割以上が、「IT監視作業に手動プロセスが含まれている」と回答した。うち71%は、「手動プロセスにより有益な情報の処理や組織へのフィードバックまでの時間が長くなる、または遅れる」と回答している。HPは、この遅れとIT測定の不足によって組織のアジリティが低下するとし、「ITによって手動プロセスを自動化し、顧客満足度、コスト、売上増などの戦略的な測定結果へのITの効果を高めることが必要となっている」と結論づけている。

今回の調査は、HPがColeman Parkes Researchが2012年9～10月にかけて、オーストラリア、中国、日本、韓国、シンガポールで実施された。対象となったのは、金融サービス、製造と流通、公共部門、および通信業界の大企業(従業員数2,000人超)ならびに中堅企業(従業員数500～2,000人)の従業員。