東京大学は、3月11日の東北地方太平洋沖地震の発生を受けて、電力の使用抑制に対する対応状況を明らかにした。

同大では、「電力需給が極めて厳しい状況を踏まえ、電力の使用抑制を積極的に対応していただきたいと考えております」とし、すでに東大内のスーパーコンピュータ(スパコン)2カ所を停止したほか、電機を用いた暖房・空調の停止(ただし、研究や診療などで支障のあるものは除く)、可能な限りの照明の消灯(病院に関しては3分の1程度)、大規模な電力を用いる実験および研究の休止を行っているとしている。

なお、同大ではこうした節電への取り組みに加え、東京都のDisaster Medical Asistance Team(東京DMAT)として東京大学医学部付属病院の5名のスタッフが仙台の自衛隊霞目駐屯地にて医療活動を行っているほか、支援隊として病院職員2名も現地へ食糧、支援物資の運搬作業などを行っているという。