2009年度PC出荷実績は前年比4.8%増、NECと富士通が熾烈なトップ争い

MM総研は5月12日、2009年度(2009年4月～2010年3月)の国内PC出荷実績の調査結果を発表した。同発表によると国内のPC出荷台数は1,390万8,000台、前年度比4.8%増となった。メーカーのシェアトップはNECとなった。

同社によると、上半期はリーマンショックの影響で法人向けの需要が大きく落ち込んだこともあって5.6%減と不調だったが、下半期はWindows 7の発売による買い替え需要の拡大、政府のスクールニューディール政策による学校市場での特需があり、14.4%増と大幅に台数が回復し、通期でも台数はプラス成長となった。

流通ルート別では、個人向けが前年度比8.3%増の689.8万台、法人向けが1.5%増の701万台と、個人・法人ともにプラス成長となった。個人向け出荷台数は、上半期はネットブック、下半期は買い替え需要が牽引して、95年度の統計開始以来過去最高となった。

メーカー別では、順位変動はなかったが、首位のNECと第2位の富士通のシェア差は0.1ポイントとほぼ互角となっている。富士通は昨年より旧富士通シーメンスを完全子会社化し、PC/PCサーバ分野でスケールメリットの拡大とグローバル化を指向し、海外では事業整理のためいったん台数減となったが、国内では積極的にシェア拡大を進めている。法人向けでは、前年の第3位から第1位に躍進したという。

2010年度の同市場は、前年度比1.1%減の1,375万台と微減が見込まれている。その要因としては、09年度下半期の特需反動、ネットブックの台数押し上げ効果が見込めないことが挙げられている。

また10年度以降について、スマートフォンやスレート(板型)端末と価格帯が重なる5万円前後のポストネットブック製品の登場、また10万円前後の買い替え需要に対応したPCの両者が市場を牽引するという予測が示されている。