マイクロソフト、「Tech・Ed 2009」で新製品をアピール

8月26日から3日間、マイクロソフトはパシフィコ横浜において「Tech・Ed Japan 2009」を開催している。26日には基調講演が行われ、近くリリースされる「Windows 7」をはじめ、「Windows Server 2008 R2」、「Office 2010」についてのデモンストレーションが行われた。

マイクロソフト執行役 デベロッパー&プラットフォーム統括本部長の大場章弘氏は「95年はWindows NT 3.51をリリースし、本格的に企業向けソリューションに1歩を踏み出した年。Tech・Ed15年の歴史は、マイクロソフトが企業向けのソリューションビジネスを展開した歴史とイコールといっても過言ではない」と語った。

企業のビジネスの成長を支えるものとして高まるITへの期待に対して、マイクロソフトが提案するのが「Dynamic IT」だ。「さまざまな変化に即座に対応できる、俊敏性の高いITを皆様と一緒に実現したい」とした大場氏は、「ITプロ、開発者、エンドユーザーといった様々な人々に活用されるIT環境やインフラを最適化し、コストを抑え、次世代のITによって新しいビジネスの価値を生み出すことでビジネスの成長を支えたい」と語った。そしてこのDynamic ITを実現するものとして2009年後半からリリースされる製品群の中から、Windows 7、Windows Server 2008 R2、Office 2010のデモンストレーションが行われた。

Windows 7のデモンストレーションを担当したコマーシャルWindows本部 本部長の中川哲氏は、その軽快さを強くアピールした。

Core2Duo 2.00GHzのCPUを搭載し、2GBのメモリと120GBのハードディスクを搭載した現在のベーシックなスペックのマシンから、Atom 1.33GHzと1GBのメモリ、40GBのハードディスクを搭載した少し前のネットブック、さらに小型モバイル機器、3年前のPCと様々な機種でスリープからの復帰やコントロールパネルの表示、フリップ3D表示を行い、約2秒程度で復帰可能であることやスムーズな表示をアピール。

また、Core2 Quad 2.83GHzのCPUと4GBのメモリ、128GBのSSDを搭載したデスクトップPCを利用して約18秒程度での起動実験も行われた。「これほど高機能なPCは持っていないと言われるかもしれないが、最新のテクノロジーを使った場合Windows 7自体のパフォーマンスと相まって非常に気持ち良い動きをします」と紹介した。

また、Windows 7の開発ポイントとして「マイクロソフトが何をしたいかではなく、お客様がWindowsというOSを使って何をされたいのかについて、しっかり聞き、学び、実装しました。全世界200カ国で1100万ユーザーの声を聞いた中、私自身も日本でいくつかの調査を担当した」とユーザー視点での開発を行ったことを語った。

互換性に関するデモンストレーションも実施された。Windows XP向けにVisual Basicで開発されたアプリケーションで、UACの関係で正常動作しないものを利用してのデモンストレーションでは、初回利用時に例外エラーが表示されても「プログラム互換アシスタント」によって自動的にWindows Vista以降で利用すべき正しい関数に自動的に書き換えが行われた。また、Internet Explorer6向けに開発されたWebアプリケーションもWindows 7 Professional以上で利用できるWindows XPモードを使うことで、Internet Explorer6を起動して活用できると紹介された。

さらに「Application Virtualization（App-V）」を活用し、アプリケーションを仮想化して配信することで新規インストール時はもちろん、別のPCでもユーザーごとに構築された環境を利用できることを紹介。管理者の負荷を低減し、ビジネスの効率を向上させることもアピールした。