トイレリフォームで手すり設置時の注意事項
日々過ごすうえで欠かせないトイレでは、座ったり立ち上がったりと、思ったよりも身体に負担がかかる動作が使われています。
怪我や介護を機に、また将来を考えてなど、ライフステージに合ったリフォームを考える方が少なくありません。
今回はトイレリフォームの内容や費用について紹介します。
手すりの形状と設置場所
手すりを設置することで重心をかけることができ、バランスが取りやすくなります。
手すりの種類は設置場所や形状によって下記のように分けることができます。
設置場所
- 壁に取り付けるタイプ
- 床に取り付けるタイプ
手すりの形状
- ハンドグリップ
- 立ち座りサポート用手すり
- 座位保持用手すり
ここではそれぞれの形状と、それに合った設置場所を紹介しますのでご自身の用途に合った手すりを選ぶ際の参考にしてください。
ハンドグリップは、とてもコンパクトなタイプの手すりです。トイレにじゅうぶんなスペースがないときでも設置することが可能です。
用途は主に立ち座りのサポートなので、ペーパーホルダーの上辺りの力が入りやすい場所に設置するのがおすすめです。
商品例
ハイロジック 木製手すり タテ・ヨコ兼用 価格：1,529円
立ち座りサポート用手すりは、Ⅼ字型手すりとも呼ばれています。ハンドグリップの用途をさらに強化した大きい手すりのイメージです。設置場所も同じくペーパーホルダーの上がおすすめです。
立ち座りサポート用手すりは、立ち座りのサポートに加え、Ⅼ字型になっていることから座っている時の姿勢を保持するサポートもしてくれます。
商品例
シロクマ どこでも手すりUタイプ L形 BR-241 価格：6,589円
座位保持用手すりは、I型手すりとも呼ばれています。主に便器に座ったとき、前方が壁になっているタイプのトイレに設置します。
前方が壁になっていないタイプのトイレでも設置することは可能ですが、少しスペースをとってしまうので、やや広めのトイレであることが条件となってしまうので注意しましょう。
座位保持用手すりは、座った目の前に手すりのサポートがあるので、座ったときにバランスをとることができます。
商品例
ユニトレンド 置楽手すり トイレ用 TAT-002T 介援隊カタログ T0890 価格：11,000円
手すりの設置には補助金や保険が適用できる
手すりの設置には、住んでいる地域によっては補助金を利用できたり、国の介護保険制度を利用できたりと暮らしに役立つ制度が存在します。
各種、条件や金額が異なるため、事前に確認することをおすすめします。
ここからは補助金と介護保険制度の内容を紹介します。
手すりの設置工事は住んでいる地域によって補助金を受け取れる制度があります。
補助金制度はリフォーム対象や支給金額、対象者が各自治体によって異なります。また、補助金を受けられない地域もあるので事前の確認が必要です。
ここでは補助金制度がある練馬区を例に挙げて、条件や金額、申請方法について紹介します。
練馬区の「自立支援住宅改修給付」制度では、練馬区在住の方で、65歳以上であり、要介護・要支援認定申請の結果が非該当の判定である方。また身体状況などに関する一定の要件を満たしている方が補助金対象者となります。
補助金限度額は20万円です。リフォームが補助金内で収まる場合の利用者負担額は1割相当となります。補助金内で収まらなかった場合は、限度額を超えた金額を利用者が負担することとなります。
申請手順
- ①ケアマネージャーまたは地域包括支援センターに相談
- ②工事内容の打合せ
- ③補助金の利用申請
- ④書類審査、審査後に決定通知書を送付
- ⑤工事着工
- ⑥事後申請、申請完了後に補助金振込
今回は練馬区の補助金申請を例に挙げて紹介しましたが、まずは一度ご自身の住んでいる自治体に相談してみることをおすすめします。
国の介護保険制度を利用する
手すりの設置工事では、国の介護保険制度を利用することが可能です。
条件としては、要介護または要支援の認定を受けている65歳以上の方で、工事を行う家は利用者が実際に住んでいる住居であることです。
さらに、この制度を利用する際には担当のケアマネージャーに理由書を作成してもらうことが必須となります。手すりの設置工事に支給される限度額は18万円です。
介護保険を利用する際の流れ
- ①各自治体から要介護の認定を受ける、ケアマネージャーに相談
- ②ケアマネージャーに手すり設置の理由書を作成してもらう
- ③各自治体の窓口にて申請手続きを行う
- ④申請が受理された後、リフォーム業者の選定と着工を開始
- ⑤工事完成後お住いの自治体に事後申請をし、補助金が支給される
注意が必要なのは、申請者となるのはケアマネージャーです。ケアマネージャーがいない場合には、地域包括支援センターに相談することをおすすめします。
厚生労働省公式ホームページ：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/gaiyo/index.html
トイレのリフォームはどこに頼むべき？
トイレのリフォームはさまざまな業者に依頼できるので、何処に頼めば良いか迷ってしまいます。各業者のメリット・デメリットを知ることで自分に最適な業者を選ぶことができるでしょう。
トイレリフォームを受け付けている業種
トイレのリフォーム工事を受け付けている業種は大きく分けると以下の5つです。
- 家電量販店
- ホームセンター
- 水道業者
- 工務店
- リフォーム会社
各業種の特徴とメリット・デメリットについて以下で詳しく解説します。
近年、大手家電量販店では家電を販売するだけではなく、リフォーム業務も実施しています。家電量販店では店内でトイレを展示しているところが多いです。工事前に現物を確認できるのは大きなメリットと言えるでしょう。
一方でリフォーム工事は外部に委託するので、施工事例などを確認しづらいのはデメリットです。
日用品やDIY用の木材など多岐に渡る商品を販売しているホームセンターでもリフォーム工事を実施するところが増えてきました。
ホームセンターでリフォーム工事を依頼すると、商品を安価で購入できることが多いです。費用を抑えられるのは大きなメリットと言えるでしょう。
ホームセンターが扱っている商品はリテール向けと呼ばれる製品です。リテール向けとは量販店向けに販売されている製品で、一部の機能がない代わりに安価で販売されています。
そのため、ホームセンターで購入した製品は安価であることが多いですが、機能面で劣ることがあります。
水道業者にもリフォーム工事を請け負ってくれるところが増えてきました。水道業者は水まわりに関するプロなので、トイレについての知識は非常に豊富です。
また、リフォーム後に何かトラブルが発生しても素早く対処してもらえるといった安心感があります。
しかし、水道業者は修理が本職であるため内装工事に関しては経験の少ない業者も存在します。
そのため、水道業者へリフォームを依頼する際にはリフォームの経験が豊富であるかを確認して依頼するようにしましょう。
工務店は地域密着型の職人会社で、施工を専門としているため知識や技術が売りです。
また、相談から施工まで一貫して対応している会社が多いため、こちらの意思が伝わりやすく、きめ細かな対応をしてもらえるのがメリットです。
一方で企業規模や施工経験から取扱商品には限りがあります。
そのため、施工事例をチェックして希望通りのリフォームをしてもらえるか、事前に確認が必要なのはデメリットと言えるでしょう。
リフォーム業者は文字通りリフォームを専門に請け負っているため、5つの業種の中で自由度はもっとも高いです。さらにトイレの交換だけでなく壁紙や床材、間取り変更などの工事を一括して依頼できるのが大きなメリットです。
一括して依頼することで中間マージンを省き、安価で施工できるだけでなくこちらの要望が伝えやすくなります。
一方でリフォーム業者によって得意不得意があるのには注意が必要です。特に小さな会社の場合、内装工事の一部を下請けの提携業者へ依頼することも少なくなく、その場合は費用面でのメリットが失われます。
そのため、施工を依頼する際には自社施工であるのかを聞いておくとよいでしょう。
トイレのリフォーム業者の選び方
5つのトイレリフォーム業者はそれぞれメリット・デメリットがあります。自分がどのようなリフォームをしたいかによってリフォーム業者を選択すると良いでしょう。
トイレ本体だけの交換を考えており、とにかく安くトイレを交換したいと考えている方は水道業者がおすすめです。
水道業者は施工経験が豊富で、トイレの設備に関する知識を持っているため安心して依頼ができます。交換技術も高く自社で仕入れから施工まで行うことで費用を抑えてリフォームができます。
細かいところまで相談しながらリフォームしたい方は工務店がおすすめです。
工務店は相談から工事まで同じ人が進めてくれるので、こちらの要望を工事する本人に直接伝えられます。
トイレ全体の工事を考えている方はリフォーム業者がおすすめです。
リフォーム業者は提案力に優れる営業担当とそれを実現するプロの職人がいるため要望通りに施工する能力が高いです。
