トイレリフォームの目安は築何年？
日常生活で必要不可欠なトイレですが長年使い続けていると劣化し、場合によっては突然故障して使えなくなってしまうこともあります。そこで、トイレの故障を防ぎ快適に使うためには、早めのリフォームが重要です。
ここでは、トイレは築何年を目安にリフォームすればよいのか紹介するとともに、交換を検討するべき症状やおすすめのトイレについて解説します。
トイレリフォームは築10年を目安に検討
結論から言うと、トイレのリフォームは築10年を目安に検討するべきと言えます。
理由としては、便器自体は100年もつほどの耐久性があるものの、便器以外のタンク内部の部品等の寿命が10年程度であるためです。
また、LIXILのEAシリーズなどの温水洗浄便座は、電化製品であるためさらに寿命が短く、使用頻度にもよりますが5年～10年と言われています。
どういうときに交換を検討すべき？
トイレのタンク内の部品の寿命は約10年であることはわかりましたが、具体的にはどのタイミングでリフォームを検討するべきなのでしょうか？
ここでは、トイレのリフォーム工事を検討するべきタイミングを4つご紹介します。
本項目で紹介する症状が自宅のトイレで見受けられる場合は、完全に使えなくなってしまう前にリフォームを検討しましょう。
トイレの部品や便器が故障している場合はなるべく早めのリフォームをおすすめします。
トイレが故障した際の対処法としては部品交換と全交換の2パターンが考えられますが、それぞれメリットとデメリットがあるため、状況に応じてベストな選択をしましょう。
一般的に部品交換は安価で済むためあまり年数が経っていないトイレにおすすめですが、便器の汚れはそのままだったり別の箇所が寿命で故障したりするデメリットがあります。
反対に、便器を全て交換する場合は費用はかかるもののトイレは新品となるため、しばらくは故障の心配がありません。
頻繁にトイレのつまりや水漏れなどの不具合が発生する場合はトイレの寿命が近いと言えるでしょう。
トイレがつまる原因は、部品の劣化や長年の使用で溜まった汚れによる洗浄不良などが考えられ、水漏れはパッキンや配管の劣化が原因であることが多いです。
パッキンやタンク内の部品の劣化が原因で水漏れしている場合はDIYで簡単な部品交換で直る場合もありますが、便器の下から水漏れしている場合や、つまりが頻繁に発生する場合は大掛かりな工事が必要となる可能性が高いため、リフォームを検討しましょう。
二世帯同居や子どもの独立など、生活スタイルが変化した時もトイレをリフォームする時期としておすすめです。
二世帯同居の場合は、掃除のしやすさやバリアフリーを意識してのリフォームがおすすめで、除菌水が流れ自動で便器をきれいにしてくれるタンクレストイレなどを選択肢に入れましょう。
また、床も同時にリフォームする場合は汚れが落ちにくいフローリングではなく、拭くだけで簡単に汚れが落ち、価格も安価なクッションフロアもおすすめです。
キッチンなど、トイレ以外の水まわりをリフォームをする予定がある方は、トイレのリフォームも並行して行うとお得になる可能性があります。
理由としては、リフォーム会社によってはトイレとキッチン、浴室、洗面所をリフォームすると、通常よりも安くなる3点・4点セットプランがあるためです。
リフォーム会社によって料金はさまざまのため、水まわりのリフォームを検討している方は、複数の業者から見積もりを取るようにしましょう。
自宅に合ったトイレの選び方
トイレはTOTOやLIXILなど各メーカーからさまざまな種類の商品が販売されており、自宅に合ったトイレを選ぶことでより快適な生活が可能です。
本項目では、2種類のトイレについてどんな方におすすめなのかを理由とともに紹介します。
トイレの種類別の特徴やメリットが知りたい方や、自宅にどのトイレを取り付けようか迷っている方は参考にしてください。
便器とタンクが分離した分離型トイレは、本体やメンテナンスの際の費用が安いことが大きな特徴です。
分離型トイレは一体型トイレと異なり、それぞれのパーツが独立しているため、必要なものだけを組み合わせて設置できるため初期費用を抑えられます。
また、万が一故障した際も、壊れた部品だけを交換するだけで直る場合が多いため、なるべく費用を抑えたい方には分離型トイレがおすすめです。
簡単にお手入れできるトイレを設置したいなら一体型トイレやタンクレストイレがおすすめです。
一体型トイレやタンクレストイレはタンクと便器、便座が一体となっているため、パーツのつなぎ目や隙間が少なく、掃除が簡単です。
手洗いが必要な方は有無を選択できる一体型トイレを、おしゃれなトイレが好みの方は、スタイリッシュなデザインのタンクレストイレをおすすめします。
トイレのリフォームはどこに頼むべき？
トイレのリフォームはさまざまな業者に依頼できるので、何処に頼めば良いか迷ってしまいます。各業者のメリット・デメリットを知ることで自分に最適な業者を選ぶことができるでしょう。
トイレリフォームを受け付けている業種
トイレのリフォーム工事を受け付けている業種は大きく分けると以下の5つです。
- 家電量販店
- ホームセンター
- 水道業者
- 工務店
- リフォーム会社
各業種の特徴とメリット・デメリットについて以下で詳しく解説します。
近年、大手家電量販店では家電を販売するだけではなく、リフォーム業務も実施しています。家電量販店では店内でトイレを展示しているところが多いです。工事前に現物を確認できるのは大きなメリットと言えるでしょう。
一方でリフォーム工事は外部に委託するので、施工事例などを確認しづらいのはデメリットです。
日用品やDIY用の木材など多岐に渡る商品を販売しているホームセンターでもリフォーム工事を実施するところが増えてきました。
ホームセンターでリフォーム工事を依頼すると、商品を安価で購入できることが多いです。費用を抑えられるのは大きなメリットと言えるでしょう。
ホームセンターが扱っている商品はリテール向けと呼ばれる製品です。リテール向けとは量販店向けに販売されている製品で、一部の機能がない代わりに安価で販売されています。
そのため、ホームセンターで購入した製品は安価であることが多いですが、機能面で劣ることがあります。
水道業者にもリフォーム工事を請け負ってくれるところが増えてきました。水道業者は水まわりに関するプロなので、トイレについての知識は非常に豊富です。
また、リフォーム後に何かトラブルが発生しても素早く対処してもらえるといった安心感があります。
しかし、水道業者は修理が本職であるため内装工事に関しては経験の少ない業者も存在します。
そのため、水道業者へリフォームを依頼する際にはリフォームの経験が豊富であるかを確認して依頼するようにしましょう。
工務店は地域密着型の職人会社で、施工を専門としているため知識や技術が売りです。
また、相談から施工まで一貫して対応している会社が多いため、こちらの意思が伝わりやすく、きめ細かな対応をしてもらえるのがメリットです。
一方で企業規模や施工経験から取扱商品には限りがあります。
そのため、施工事例をチェックして希望通りのリフォームをしてもらえるか、事前に確認が必要なのはデメリットと言えるでしょう。
リフォーム業者は文字通りリフォームを専門に請け負っているため、5つの業種の中で自由度はもっとも高いです。さらにトイレの交換だけでなく壁紙や床材、間取り変更などの工事を一括して依頼できるのが大きなメリットです。
一括して依頼することで中間マージンを省き、安価で施工できるだけでなくこちらの要望が伝えやすくなります。
一方でリフォーム業者によって得意不得意があるのには注意が必要です。特に小さな会社の場合、内装工事の一部を下請けの提携業者へ依頼することも少なくなく、その場合は費用面でのメリットが失われます。
そのため、施工を依頼する際には自社施工であるのかを聞いておくとよいでしょう。
トイレのリフォーム業者の選び方
5つのトイレリフォーム業者はそれぞれメリット・デメリットがあります。自分がどのようなリフォームをしたいかによってリフォーム業者を選択すると良いでしょう。
トイレ本体だけの交換を考えており、とにかく安くトイレを交換したいと考えている方は水道業者がおすすめです。
水道業者は施工経験が豊富で、トイレの設備に関する知識を持っているため安心して依頼ができます。交換技術も高く自社で仕入れから施工まで行うことで費用を抑えてリフォームができます。
細かいところまで相談しながらリフォームしたい方は工務店がおすすめです。
工務店は相談から工事まで同じ人が進めてくれるので、こちらの要望を工事する本人に直接伝えられます。
トイレ全体の工事を考えている方はリフォーム業者がおすすめです。
リフォーム業者は提案力に優れる営業担当とそれを実現するプロの職人がいるため要望通りに施工する能力が高いです。
トイレリフォームは補助金や助成金を利用して賢く施工！
家族の高齢化が進み、自宅のバリアフリー化を検討している人も多いでしょう。特にトイレの介護が必要になると働きに出ることに制限がかかりかねません。
高齢者が自宅で快適に過ごすためにトイレのバリアフリーリフォームはとても重要な課題ですが、リフォームには大きな費用が掛かってしまうので簡単には決断できません。
そこで、トイレのバリアフリーリフォームで利用できる国や自治体からの補助金や助成金を紹介します。補助金や助成金が受けられる条件は自治体によっても異なるので、自分に合った制度を調べてみましょう。
補助金や助成金はどういう工事でつかえる？
補助金や助成金は環境に優しい節水型のトイレや、介護のためのバリアフリーリフォームで利用できます。
ここではその2つのケースについて詳しく解説をします。
節水型トイレへの交換
国土交通省が行っている「こどもみらい住宅支援事業」では省エネリフォームを行う際に補助金を利用できます。
トイレリフォームでは節水型トイレを設置することで、水資源の確保に貢献すること、環境負荷を軽減することにつながるため対象工事として認定されています。
節水型トイレは、大4,8L以下、小3,8L以下、シャワー0,8L以下、その他、自治体によって定められた性能のものが対象で、申請方法は各自治体の窓口で行います。
こどもみらい住宅支援事業では東京都で最大8万円、大阪府で最大5万円の助成金が受けられます。
バリアフリー工事
バリアフリー工事を行う際には地方自治体の助成制度などが受けられます。
支給額は、20万円を上限として工事費用の最大9割を受け取ることができます。
申請期限は工事完了後3ヶ月以内が申請期限の物が多いので注意しましょう。
自治体によってはバリアフリー工事を対象とした補助金制度がない地方もあるので自宅のある地方自治体の公式ホームページを確認しておきましょう。
バリアフリー工事の対象工事
- 段差の解消
- 手すりの取り付け
- 和式トイレから洋式トイレへの交換
- 滑りにくい床材への交換
- 引き戸への扉の取り換え
- その他、自治体ごとに決められた工事
和式、汲み取り式から洋式トイレへの変更
和式トイレ、汲み取り式トイレから洋式トイレへの変更も多くの地方自治体で助成制度を行なっています。
水洗化支援、水洗化奨励は水洗工事に関するアドバイスや情報を提供し、洋式トイレ変更への工事費用の一部を助成金で補助してくれます。
助成金が受けられる条件は以下になります。
- 所得制限を満たしていること
- 地方自治体に住民登録していること
- 工事を行う住宅に移住していること
- 申請者が60歳以上の高齢であること
また、工事の内容は以下になります。
- 和式便器から洋式トイレに変更する事
- 汲み取り式から水洗トイレに変更する事
費用は参考として以下になります。
- トイレ本体：5万円～30万円
- 工費：10万円～30万円
また補助金がない地方自治体もありますので住まいの地方自治体にお問い合わせください。
介護保険が利用できるケースも
「要支援認定、要介護認定を受けていること」という条件を満たせば、トイレのバリアフリーリフォームで介護保険が使用できることがあります。
介護保険が使用するには、国が定めた要支援1～2、要介護1～5の認定が必要です。
介護保険の対象となるリフォーム工事は以下になります。
- ・段差の解消
- ・手すりの取り付け
- ・洋式トイレへの交換
- ・滑りにくい床材への交換
- ・引き戸への扉の取り換え
また、地方自治体によっては以下のような基準を満たしている必要があります。
- 介護保険の限度額以内で収まっている工事である事
- 工事を行う地方自治体に住民票がある事
- 工事完了後、被保険者が安全に使用できる状態である事
詳しくはお住まいの地方自治体のホームページに記載がありますので内容を確認し、問い合わせてみることをおすすめします。
補助金がなくても安く施工はできる？
補助金や助成金が受けられなかった場合でも安く施工できる方法を紹介します。
- ・リフォーム業者の閑散期に施工する
- ・自分でDIY施工する
- ・業者を選ぶときは相見積もりを行う
- ・節水型トイレを選ぶ
リフォーム業者の閑散期に施工する
リフォーム業者にも忙しい時期と、暇がある時期がありますので、値引き交渉がしやすい暇な時期を練るのがおすすめです。
自分でDIY施工する
大掛かりな工事ではなく、簡単そうな工事であれば、自分で施工すると費用を抑えることが出来ます。
YouTubeなどのSNSで色々なレクチャー動画がありますのでホームセンターで材料を揃えて施工するのも良いと思います。
業者を選ぶときは相見積もりを行う
施工業者を選ぶときは、複数の業者に見積もりをお願いし、内容を比較する事が肝心です。
そうすることで工費、サービスの交渉がとてもしやすくなります。
節水型トイレを選ぶ
節水型のトイレは従来のトイレと比べてとてもランニングコストを抑えることが出来ます。
従来のトイレが、水道代、下水道代を合わせて年間約3万円に対して、節水型のトイレなら年間約1万円と約3分の1に抑えることが出来ます。
月に換算すると、1,666円お得という事になります。
初期費用は掛かりますが、長い目で見るとメリットがあるでしょう。
