拡大するデータサイエンティストの需要

• 高まるデータサイエンティストへのニーズ

データサイエンスの評価が高まり人材需要がさらに拡大していく

データサイエンスを背景に持つサービスとして学生のみなさんにもなじみが深いのが「レコメンデーション」だろう。ネットショッピングでは過去に買った商品に関連したおすすめが表示される。このサービスは、データサイエンスの成果が裏側から支えている。また、様々な作業を自動化するロボットや業務ソフトウェアには、データサイエンスによる分析結果とそこで得られた知見が存分に活かされている。このほか、金融業界におけるローンのリスク分析などでもデータサイエンスは以前から活用されている。

ここで例を挙げた業界だけでなく、今後はあらゆる業種でデータサイエンティストが活躍していくだろう。なぜなら、データ分析を課題解決に活かした企業が実際に成果を上げており、データサイエンスは投資効果がきわめて高いことが多くの企業に認知されているからだ。となれば「そろそろデータサイエンティストを雇用しなければ」と考える企業がますます増えていくのも自然の流れといえる。

現在はまだ企業での活用が始まったばかりのフェーズだが、これからは採用が急速に進み、多様な業務部門の課題解決に投入されるだろう。とりわけ有能なデータサイエンティストは、すでに様々な企業の間で取り合いになっている。今後もデータサイエンティストの需要が拡大していくことは間違いない。

たとえばアメリカでは、2020年に270万人のデータサイエンス／アナリティクス人材の募集があると予測されており、データサイエンティスト・データエンジニアの職は2015年からの5年間で40% 近く増加する見込みだ。

経産省の調査によると、日本においてもIT人材の不足は深刻だ。2020年に約29万人の人材不足が見込まれ、特に、ビッグデータ、IoT、人工知能といった先端IT人材は約5万人の不足が予想されている。あらゆる業種でモノのサービス化やサービスの最適化が進み、アナリティクス・エコノミーが形成されるとともに、その担い手となる人材のニーズはさらに拡大するであろう。

• 先端IT人材の人材数・不足数に関する推計　※経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果～報告書概要版～　平成28年6月10日」より。

ある調査によると、すでにアナリティクス・エコノミーが形成されつつあるアメリカでは、機械学習エンジニアを含むデータサイエンティストの年収の中央値が1000万円を超えているのに対し、日本の中央値は700万円強だという。今後、日本の各企業の投資が拡大するにつれて押し上げられると予想される。

もちろん、即戦力を求める企業ばかりではない。絶対数が少ない状況に対応するため、将来を見据え社内でじっくり育成しようと考える企業もある。後述するようにデータサイエンティストの育成には産業界の後押しもあり、データサイエンティストが前途有望な仕事であることは間違いなく、強力な売り手市場が続いていくだろう。

[PR]提供：SAS Institute Japan