フォーティネットジャパンは8月1日、金沢大学がフォーティネットの標的型攻撃対策ソリューションを採用したと発表した。

大学や研究機関などへの標的型攻撃が深刻化するなか、金沢大学では未知の脅威への対策としてサンドボックスの導入が急務となっていたが、予算の制約上、導入・運用コストは可能な限り抑える必要があった。

また、学内ネットワークやセキュリティを管理・運用できる技術職員の人数は限られているため、各種セキュリティ機能が1台のハードウェアに集約されていることや、操作性の高さが要件として挙がっていた。

そこで金沢大学では、フォーティネットの次世代ファイアウォール「FortiGate 3700D」、統合セキュアメールアプライアンス「FortiMail-VM」、多層型サンドボックス「FortiSandbox 3000D」から成る標的型攻撃対策ソリューションを採用。学生と教職員を含む約15,000人のユーザーにサービスを提供するキャンパスネットワーク「KAINS（Kanazawa University Academic Integrated Network System)」の更新に合わせ、導入を実施した。

決め手となったのは、挙がっていた要件を満たすと同時に、パフォーマンスを低下させることなく、可用性と拡張性が確保できること。導入により、学外からの攻撃だけでなく、学内から学外への脅威の拡散を防止できるようになるほか、一元的な運用管理が実現可能になるとしている。

なお、ログの管理・分析とレポーティングには、同じくフォーティネットの「FortiAnalyzer 3000E」が採用されている。