2年間の猶予をどう活かす? ガートナーが示すSAPの「2027年問題」の処方箋

2020年2月、SAPは「SAP ERP 6.0」の標準保守期間を2年延長し、2027年までとすることを発表した。だが、2年間の猶予ができたからと言って、決断を先延ばしにすることはできない。11月17日～19日に行われた「Gartner IT Symposium/Xpo 2020 in Japan」では、ガートナー バイス プレジデント アナリスト 本好宏次氏が「SAPの『2027年問題』を乗り越えるには」と題した講演を行った。

[2020/12/07 09:00]

2020年2月、SAPは「SAP ERP 6.0」の標準保守期間を2年延長し、2027年までとすることを発表した。だが、2年間の猶予ができたからと言って、決断を先延ばしにすることはできない。11月17日～19日に行われた「Gartner IT Symposium/Xpo 2020 in Japan」では、ガートナー バイス プレジデント アナリスト 本好宏次氏が「SAPの『2027年問題』を乗り越えるには」と題した講演を行った。

【特別企画】異なる映像コミュニケーションツールをシームレスに繋ぐ方法

対面を主体としていた打ち合わせや会議がインターネットを介した映像コミュニケーションに切り替わりつつある。しかし、ZoomやMicrosoft Teamsといった新たなツールを入れればどんな企業でもこのようなコミュニケーションにシフトできるかというと、話はそう簡単ではない。大きな企業であるほどツールの浸透にはどうしても時間がかかるし、オンプレミスのテレビ会議システムをすでに運用している場合だと、従業員が使い慣れている従来のシステムを手放すことに対してコンフリクトが発生するリスクがある。

[2021/02/16 11:40]

対面を主体としていた打ち合わせや会議がインターネットを介した映像コミュニケーションに切り替わりつつある。しかし、ZoomやMicrosoft Teamsといった新たなツールを入れればどんな企業でもこのようなコミュニケーションにシフトできるかというと、話はそう簡単ではない。大きな企業であるほどツールの浸透にはどうしても時間がかかるし、オンプレミスのテレビ会議システムをすでに運用している場合だと、従業員が使い慣れている従来のシステムを手放すことに対してコンフリクトが発生するリスクがある。