米Appleが1月29日（現地時間）に発表した2026年度第1四半期（2025年10〜12月）決算は、売上高とEPS（1株当たり利益）がともに過去最高を更新し、市場予想を上回る増収増益となった。主力のiPhoneが前年同期比23％増と大きく伸びたほか、サービス部門の売上高も過去最高を記録した。

決算説明会においてティム・クックCEOは、iPhoneに対する「前例のない需要」を強調した。インストールベースの稼働デバイス数が25億台を超えた点に触れ、強固なエコシステムを背景に、今後のサービス収益拡大に向けた基盤が一段と強化されたとの認識を示した。

10〜12月期の売上高は前年同期比16%増の1437億5600万ドル、純利益は同16%増の420億9700万ドルとなった 。希薄化後EPSは2.84ドルで、前年同期の2.40ドルから18%増加している。サービスの成長が寄与し、売上総利益率は48.2％と高い水準を維持している。市場アナリストの予想平均は、売上高1384億8000万ドル、EPS 2.67ドル、売上総利益率 47.5%だった 。

以下は製品カテゴリー別の売上高(増減は前年同期比)。

  • iPhone: 852億6900万ドル（23%増：売上高全体の59％）
  • Mac: 83億8600万ドル（7%減：売上高全体の6％）
  • iPad: 85億9500万ドル（6%増：売上高全体の6％）
  • ウェアラブル、ホームおよびアクセサリ: 114億9300万ドル（2%減：売上高全体の8％）
  • サービス: 300億1300万ドル（14%増：売上高全体の21％）

地域別では、すべての市場で増収となった。米州は585億2900万ドル（前年同期比11％増）、欧州は381億4600万ドル（同13％増）と、ともに二桁成長を確保した。一時苦戦が伝えられ、特に注目された中華圏は255億2600万ドルで、同38％増の大幅な伸びを示した。中華圏でのiPhoneへのアップグレード数および稼働デバイスが過去最高を記録したという。日本も94億1300万ドル（同5％増）と堅調に推移した。

2026年1〜3月期の業績について、Appleは売上高が前年同期比で13〜16％増になるとの見通しを示した。一方で、クックCEOは、iPhone 17シリーズの供給が依然として需要に追いついていない点や、世界的なメモリ価格の高騰が今後の利益率に影響を及ぼす可能性にも言及し、先行きに慎重な姿勢も示した。