エヌビディア一強が崩れるほど、日本株が有利になる理由
とはいえ、半導体セクターはボラティリティ(価格変動)が激しい。「高値で掴んで暴落したら…」という懸念から、二の足を踏む読者もいるだろう。
事実、PER(株価収益率)は高水準に達しており、「バブル崩壊」を警告するアナリストも少なくない。だが、鳥海氏は「恐怖の正体は『無知』にある」と指摘し、悲観論を一蹴する。
「株価が上下する理由が曖昧だから怖いのです。しかし、先ほど挙げた日本企業は、世界のサプライチェーンにおいて代替不可能な技術を握っています。AI需要が消滅しない限り、彼らの製品は売れ続ける。そう確信できていれば、一時的な調整局面は恐怖ではなく、むしろ安く仕込めるチャンスに映るはず。投資のメンタルを支えるのは、根性論ではなく"正しい知識"なのです」(鳥海氏)
では、肝心の「AI需要」はいつまで続くのか。鳥海氏は「トレンドはまだ黎明期」と分析する。
「現在は一部の巨大IT企業がデータセンターを構築している段階に過ぎません。今後は一般企業のサーバー、さらにはPCやスマートフォンといった末端のデバイスにまで高性能GPUが搭載されていきます。2026年に向けて、需要の裾野は爆発的な広がりを見せるでしょう」(鳥海氏)
さらに重要なのが、現在のエヌビディア一強体制からの大きな転換だ。アマゾン(AMZN)やグーグル(GOOGL)などが自社製チップの開発を急いでいるが、鳥海氏はそれこそが日本企業への追い風になると見る。
「誰がチップを設計しようとも、それを作るための『製造装置』や『素材』が不可欠である事実に変わりはありません。つまりチップ戦争でどの陣営が勝とうとも、日本のメーカーは必要とされるポジションにいるので、この構造的な優位性は2026年も揺るぎにくいでしょう」(鳥海氏)
初心者の最適解は「銘柄選び」より「買い方」
では、私たち個人投資家は具体的にどう動くべきか。鳥海氏は、初心者が守るべき「3つの鉄則」を提示した。
第一に、「一点突破」ではなく「バスケット買い」を行うこと。初心者はつい話題の1社に資金を集中させがちだが、値動きの激しいセクターにおいてそれはリスクが高すぎる。 「推奨するのは、信越化学や東京エレクトロン、アドバンテストといった有力銘柄を複数、パッケージ(バスケット)のように分散して保有することです。これらをまとめて持つことで、個別企業のリスクを抑えつつ、セクター全体の成長を丸ごと享受できます」(鳥海氏)
第二に、「新NISA」の成長投資枠をフル活用すること。これらの銘柄は配当も期待できるが、最大の狙いはやはり値上がり益にある。
「利益が非課税になる新NISAを使わない手はありません。短期売買で日々の変動に一喜一憂するのではなく、数年単位で寝かせる長期的な視点が正解への近道なのです」(鳥海氏) そして第三に鳥海氏が挙げたのが、「心から信じられる投資先しか選ばない」ということだ。
「多くの人が長期投資の重要性を理解しているはずなのに、相場が悪化した途端、短期的な売買に走ってしまうケースは少なくありません。一見矛盾しているように見えますが、実はこれ、投資先を選んだ時点で勝負が決まっているんです。『いつか必ず上がる』という確信が持てない投資先では、暴落時に信じきれず狼狽してしまう。その結果、冷静で現実的な投資判断ができなくなるというのが真相です」（鳥海氏）
「2026年にはもう遅い」という悲観論に惑わされる必要はない。AIという巨大な潮流の中で、日本企業が握るツルハシの価値は、むしろこれから高まっていく。 流行りの銘柄を追いかけるギャンブル的な投資から卒業し、産業の裏側を支える「真の実力企業」とともに資産を育てる。それこそが、賢明な投資家が選ぶべき道と言えるだろう。
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2026年のお宝日本株
