MM総研は5月14日、2023年4月から2024年3月までの日本国内における携帯電話・スマートフォンの出荷台数に関する調査結果をまとめた「2023年度通期 国内携帯電話端末の出荷台数調査」を発表した。
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国内携帯電話端末の出荷台数（2024年度以降は予測） 出展：MM総研
総出荷台数は2668.5万台で前年度比16.4％減。半期別（上期・下期）でも通年でも、2000年度以降の出荷統計において過去最少と低調に終わった。
内訳はスマートフォンが2547.2万台（14,7％減）、フィーチャーフォンが121.3万台（41.7％減）で、総出荷台数に占めるスマートフォン率は過去最大の95.5％となった。
スマートフォンのみの出荷台数で見ると、過去最多の2021年度（3385.1万台）から2年連続で減少し、4分の3ほどまで縮小している。
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23年度通期 メーカー別スマートフォン出荷台数シェア 出展：MM総研
メーカー別では、アップルが1337.7万台でシェア50.1％となり13年連続で1位を獲得。2位はPixelシリーズを擁するグーグルで、3位～6位はシャープ、サムスン電子、ソニー、シャオミの順だった。これらの上位6社が合計で89.0％を占める。
